社内SEの平均年収は?給料の相場から年収アップのポイントまで解説

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社内SEを目指す人や、現役の社内SEとしてキャリアアップを図りたい人にとって、年収は気になる要素の1つでしょう。年収が低いと言われることも多い社内SEですが、実際はどうなのでしょうか?

この記事では社内SEの年収相場から仕事内容、メリット・デメリット、年収アップのポイントまでを詳しく解説します。

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  • 【この記事を読んでわかること】
  • 社内SEの平均年収は518万円でエンジニアの中では平均的な水準
  • 社内SEの年収が高くない理由は残業の少なさや高度な技術・専門性が求められない点にある
  • 社内SEはワークライフバランスを実現しやすい一方、スキルや実力が年収に結びつきにくい
  • 社内SEが年収アップを図るには、上流工程やマネジメントのスキルアップ・資格取得・転職が有効
CTACTA

社内SEの年収はエンジニアの中では平均的|平均年収は518万円

大手転職サイト「求人ボックス」のデータによると、社内SEの正社員の平均年収は518万円です。ボーナスを年間100万円とすると、月々の給料は35万円程度と見込まれます。

この年収は、厚生労働省が日本全体の賃金水準を調査した「賃金構造基本統計調査」による「ソフトウェア作成者(=SE・プログラマーなど)」の平均年収515.9万円とほぼ同じです。また、同調査による全職種の平均年収462.6万円よりも50万円ほど高年収となっています。

職種平均年収
社内SE518万円
ソフトウェア作成者515.9万円
全職種462.6万円

以上から、社内SEの年収は全職種の平均と比べると高年収ではあるものの、IT技術者の中で見ると平均的な年収であることがわかります。

▼社内SEに限らず、システムエンジニア全般の年収事情を知りたい人はこちら

次に、もう少し細かく、業界別に社内SEの年収相場を見てみましょう。

社内SEの業界別の年収相場は?|金融業界は高年収

ここでは、大手転職サイト「求人ボックス」のデータから、業界別の社内SEの年収相場を紹介します。

同サイトで平均年収が確認できた6つの業界の平均年収は、以下のとおりです。

業界平均年収
金融629万円
エンタメ548万円
流通546万円
不動産522万円
製造520万円
医療501万円

この中では、金融業界の社内SEの平均年収が2番手以下に80万円以上の差をつけて、ひときわ高いことがわかります。金融業界は業界自体が高年収であり、金融SEは責任が重く激務であることから年収水準も高いものとみられます。

高年収の社内SEを目指している人で激務を覚悟できるなら、金融業界への転職を検討してみてはいかがでしょうか。

▼高年収な金融SEの仕事内容や魅力が気になる人はこちら

ここまで、社内SEの年収相場を見てきました。ここで、社内SEとはどのような役割・仕事内容の職種なのか、改めて確認しておきましょう。

社内SEとは|事業会社のシステム部門で働くエンジニア

社内SEとは、SIer(システムインテグレーター)やソフトウェア開発企業などのITを専門とした企業ではなく、一般の事業会社のシステム部門などで働くエンジニアのことです。

ITの専門企業と社内SEはともにシステムの開発・運用を担う点は共通ですが、その目的は以下のとおり異なります。

  • IT専門企業:クライアント企業や一般消費者などの顧客に向けてシステムを開発・運用
  • 社内SE:自社の業務部門のユーザーに向けてシステムを開発・運用

社内SEが働く企業は、金融・製造・流通・医療・教育・官公庁など実にさまざまです。そのため、社内SEと一言で言っても、求められる知識や技術などは企業が属する業界によって大きく異なる点を理解しましょう。

このあとの解説では、特定の業界ではなく一般的な社内SEに共通する仕事やメリット・デメリット、年収アップ方法などを採り上げていきます。

次は、社内SEの具体的な仕事内容を解説していきます。

社内SEのおもな仕事内容

社内SEの仕事は、企業内のシステムに関するあらゆる活動におよびます。社内SEのおもな4つの仕事内容を見ていきましょう。

  • システム企画
  • システム開発の推進
  • システムの運用・保守
  • ユーザーのサポートやシステムの管理

▼社内SEの仕事内容をもっと詳しく知りたい人はこちら

システム企画

システム企画は、企業のビジネス目標やIT戦略にもとづいて、システム開発の必要性・実現性・効果などを評価し取りまとめる仕事です。

作成された企画書をもとに、システム部門や業務部門の責任者がシステム開発を実行に移すか否かの意思決定を行います。システム企画のおもな作業は以下のとおりです。

  • ニーズを収集しシステム化の必要性を評価
  • システム化方針を策定し採用技術を選定
  • 予算やリソース、スケジュールなどの計画を策定
  • システム化による効果の算出

システム企画は、システム開発の超上流に位置付けられ、社内SEの中でも経験豊富な人材が担う業務です。大規模プロジェクトの場合には、外部のITコンサルタントの支援を仰ぐケースもあります。

システム開発の推進

システム開発の推進は、企画が承認され実行に移された案件やプロジェクトを進める仕事です。

システム開発は、自社のエンジニアのみで内製するケースと、外部のITベンダーやSIerなどに開発の一部または全部を外注するケースがあります。すべての開発を自社のエンジニアで内製している企業はまれで、案件の規模や内容、業務の繁閑などに応じて外注を活用しているのが一般的です。

内製の場合には、要件定義から設計・開発・テスト・リリースの全工程からプロジェクトマネジメントまですべてを社内SEが担います。一部または全部を外注する場合でも、業務部門との窓口やスケジュール・品質の管理、社内での報告などは社内SEの仕事です。

システムの運用・保守

システムは、リリースして終わりではありません。稼働中のシステムを運用・保守していくことも、社内SEの仕事の1つです。

システムの運用には、稼働の監視やアップデートの適用・セキュリティ対策などがあります。保守は、システム障害のフォローや機能改修への対応などがおもな仕事です。

ここでも、運用をデータセンターへ委託したり、保守をSIerへ外注したりして外部のリソースを活用するケースは少なくありません。近年はクラウドの活用により、運用の負担を軽減する動きも広がっています。

そんな中、システム障害対応の指揮は社内SEの重要な役割の1つです。限られた時間の中で、外注先のエンジニアでは、業務に影響する重要な判断は下せません。社内SEは自社のシステムと業務の双方に対する深い理解が求められます。

ユーザーのサポートやシステムの管理

社内SEが開発し運用・保守するシステムは、自社の業務効率化やビジネスへの貢献が目的です。

目的を果たすためには、利用する業務部門のユーザーが操作や機能を理解し、効果的に活用することが欠かせません。そのために、社内SEは操作マニュアルの作成やトレーニング、問い合わせへの対応(ヘルプデスク)などによりユーザーのシステム活用をサポートします。

また、社内のシステムを一元的に管理することも社内SEの重要な役割の1つです。規模の大きな企業では、利用するシステムは数百にのぼり、ユーザー数は数千に達します。利用アカウントの管理や稼働状況の収集、機器の償却・ソフトウェアライセンス状況の把握などは、ITガバナンス強化やセキュリティ確保のために欠かせない作業です。

ここまで、社内SEとはどのような職種かを解説してきました。次は、社内SEとして働くメリットとデメリットを解説していきます。

社内SEとして働くメリットとデメリット

社内エンジニアとして働く場合、収入面のほかにどのような魅力や厳しさがあるのでしょうか。ここでは、代表的なメリットとデメリットをそれぞれ2つずつピックアップして紹介します。

  • 【メリット①】ワークライフバランスを実現しやすい
  • 【メリット②】案件の立ち上げから業務での利用フェーズまで関われる
  • 【デメリット①】技術力が身につきにくい
  • 【デメリット②】スキルや実力があっても年収アップにつながりにくい

【メリット①】ワークライフバランスを実現しやすい

まずは2つのメリットを見ていきましょう。

社内SEとして働くメリットの1つは、ITエンジニアの中では比較的ワークライフバランスを実現しやすい点です。

理由として、社内SEは自社のユーザーが使うシステムを開発するため、業務の融通が利きやすいことが挙げられます。

たとえば、クライアント企業から開発を受託するSIerやITベンダーは、合意した品質・納期は厳守することが原則です。そのため、プロジェクトに遅延や問題が発生すると残業過多に陥ることも少なくありません。

一方、社内SEは自社のユーザーが相手のため仕様や納期の見直しが効きやすく、残業時間が少ない傾向があります。また、客先常駐で勤務先を転々とすることもないため、通勤環境や人間関係も安定している点も特徴です。

▼現役社内SEの勝ち組エピソードを知りたい人はこちら

【メリット②】案件の立ち上げから業務での利用フェーズまで関われる

社内SEは自社システム開発の立ち上げからリリース、さらにその後の利用フェーズまで、すべてに携われる点も魅力でしょう。

SIerやITベンダーで働くエンジニアの場合、開発工程の一部に参画するケースが大半です。プロジェクトの最初から最後まで携われるケースは多くありません。そのため、苦労して開発・テストしたシステムの顛末を見届けないまま、次の現場に移ることになります。

一方、社内SEはプロジェクトの立ち上げから設計・開発を経て、リリースされるまでの一連の工程に携わることが可能です。さらには、リリース後のシステムが業務の現場で実際に使われているところまでを見届けられます。

ユーザーからの感謝の言葉や、ときには不満の声も受け止めながら、自分が作ったシステムが役立っている実感は大きなやりがいになるでしょう。

【デメリット①】技術力が身につきにくい

続いては、2つのデメリットを紹介します。

1つ目は、社内SEは技術力が身につきにくい点です。

先述の仕事内容で解説したとおり、社内SEで開発をすべて内製するケースは少なく、多くはSIerやITベンダーに委託します。社内SEの仕事は、その管理や案件推進がメインとなるため、高度で専門的な技術力は必要とされないことがほとんどです。

漠然と仕事をこなしている社内SEは、自社内で仕事を進めるスキルは身につくでしょう。しかし、いざ年収アップを目指して転職を考えたときに、アピールできるスキルがない事実に唖然とすることになるかもしれません。

業務で必要とされない分、日々接する技術に関心を持って積極的に学ぶ姿勢が重要です。持ち前の業界知識・マネジメントスキルに技術知識も加われば、市場価値の高いエンジニアになれるでしょう。

【デメリット②】スキルや実力があっても年収アップにつながりにくい

社内SEは、スキルや実力が評価されにくい点もデメリットです。

社内SEが働く企業は、SIerやITベンダー、ソフトウェア開発企業などのITをビジネスにする企業ではありません。収益をあげるのは営業部門や製造部門であり、システム部門はそれをサポートするコストセンターの一部です。

そのため、ITで稼ぐSIerやITベンダーなどに比べて社内SEの企業内での位置付けは低い傾向があります。評価制度もITエンジニアに最適化されたものではなく、年功序列の賃金体系に組み入れられているケースが多いでしょう。

そのため、社内SEはスキルや実力が評価や年収アップに結びつかず、モチベーションを低下させる人も少なくありません。

▼社内SEは「やめとけ」と言われる理由や向いていない人の特徴を知りたい人はこちら

以上、社内SEとして働くメリットとデメリットを見てきました。これらを踏まえて、社内SEの年収がIT技術者の中で平均的な金額にとどまっている理由を考察してみましょう。

メリ・デメから見えてくる社内SEの年収がエンジニアの中で高くない理由

本記事の最初に解説したとおり、社内SEの平均年収はSE・プログラマーの平均年収と同程度でした。上で紹介したメリット・デメリットを踏まえると、社内SEの年収が高くない理由には、以下のようなものが考えられます。

  • 残業時間が少ないため、残業代も少ない
  • 高度な技術力や専門知識を必要としないため、社内SEの希少性も低い
  • 一般企業の年功序列の賃金体系に組み込まれ、スキルや実力による年収アップが難しい

しかし、金融業界の社内SEの年収がほかの業界に比べて高かったように、業界の特性によっても大きく異なります。楽をして稼ぐことはできません。ワークライフバランスを優先して年収にはある程度目を瞑るか、より高い年収を求めて厳しい業界に身を置くかは個人の価値観によるところでしょう。

続いては、社内SEが年収アップするためのポイントを解説します。

社内SEが年収をアップさせるための3つのポイント

先に述べたとおり、社内SEはITを専門にする企業に比べて、スキルや実力が評価されにくい面があります。そんな中でも、年収アップを図るための3つのポイントを解説します。

  • システム企画やPMなどより上流の役割を担えるようになる
  • 資格を取得して手当の獲得や評価アップ
  • より待遇の良い企業の社内SEに転職する

システム企画やPMなどより上流の役割を担えるようになる

社内SEが年収アップを目指すためのポイントの1つ目は、より上流の役割を担えるようになることです。

社内SEは一般に、入社から若手のうちは開発現場で経験を積み、早いうちから設計や要件定義を担っていきます。中堅クラスでは、リーダーとして開発メンバーや外注先を束ねて、案件を推進していくことがおもな役割です。さらに経験を積むと、PMとしてプロジェクト全体の管理や、システム企画部門でシステム戦略の具現化を担う役割にシフトします。

このように、年次とともに下流工程から上流工程へと役割を広げていき、それに伴って責任ある役職や肩書きが付いて年収もアップしていくイメージです。早く年収アップしたいなら、積極的に上流工程のスキルを身につけてチャレンジする姿勢を示し、抜擢されるよう上司や経営層にアピールしていきましょう。

資格を取得して手当の獲得や評価アップ

資格の取得も年収アップに役立つ取り組みの1つです。

企業によっては、資格取得に対して難易度に応じて一時金や給与に上乗せの手当を支給しているケースがあります。資格取得の本来の目的であるスキルアップが図れるうえに、年収もアップしてまさに一石二鳥の制度を活用しない手はないでしょう。

資格取得で一時金や手当が支給されない場合でも、間接的な年収アップは期待できます。高度な資格取得によって社内で専門性を認知されれば、より重要な役割を与えられる可能性が高まるでしょう。資格で身につけた知識やスキルは、仕事の質や生産性を向上させ、成果につながります。こうした好循環によって企業内での評価アップ、ひいては年収アップも期待できるでしょう。

より待遇の良い企業の社内SEに転職する

今の勤務先では、スキルや経験に見合った年収を得るのは難しいと判断した場合は、より高く評価してくれる企業への転職を考えましょう。

経済産業省の調査によると、IT人材は2018年時点で22万人が不足しており、2030年には最大で79万人の人手不足に達すると試算されています。

引用:IT人材需給に関する調査|経済産業省

IT人材不足が深刻な中、優秀な人材を確保するために、好条件の求人を出す企業は少なくありません。高いスキルと経験を持った人材が、自分にあった転職先企業に出会えれば、年収アップできる可能性は高いでしょう。

▼社内SEの転職事情を詳しく知りたい人はこちら

以上、社内SEが年収アップを図るためのポイントを解説してきました。次は、その1つとしてあげた資格取得に関して、具体的なおすすめの資格を紹介します。

社内SEの年収アップや転職活動に役立つ資格3選

社内SEとして、社内や転職市場での価値を高めて年収アップを目指すには、認知度と評価の高い資格取得が役立ちます。中でも、特定の言語やベンダーに依存せず、システム開発・運用の汎用的なスキルを証明できる国家資格の「情報処理技術者試験」はおすすめです。

情報処理技術者試験は、経済産業省のIT政策実施機関である「独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)」が主催する資格試験で、全部で13の試験区分があります。その中から社内SEのキャリアアップにつながる3つの資格を紹介します。

  • 応用情報技術者試験(AP)
  • システムアーキテクト試験(SA)
  • プロジェクトマネージャ試験(PM)

応用情報技術者試験(AP)

「応用情報技術者試験(AP)」は、ワンランク上のITエンジニアを目指す人に向けた資格です。入門資格である「基本情報技術者試験(FE)」の上位資格に位置付けられています。取得すれば、システム開発の応用的な知識・技術を有した中級レベルの人材として評価されるでしょう。

試験では、IT戦略の立案からシステム企画・要件定義・設計・開発・運用まで幅広い範囲が問われます。

資格概要は以下のとおりです。

実施時期春期(4月)・秋期(10月)の年2回
試験時間午前:150分、午後:150分
出題形式午前:4択式、午後:記述式
難易度中級(ITSSレベル3)
前提資格なし
受験料7,500円(税込)
目安勉強時間(初学者)半年〜9ヶ月程度
維持要件なし

一定の開発経験を積んだ、若手から中堅の社内SEにぴったりの資格でしょう。

システムアーキテクト試験(SA)

「システムアーキテクト試験(SA)」は、システムのグランドデザインを設計するスペシャリストを目指す人に向けた資格です。情報処理技術者試験の中でも、高い専門知識・技術を問う高度資格の1つに位置付けられています。取得すれば、システム全体のアーキテクチャ設計スキルを有した高度IT人材として高く評価されるでしょう。

試験では、おもに要件定義からアーキテクチャ設計までの知識・実践能力を、選択式・記述式・論述式の多様な形式で問われます。

資格概要は以下のとおりです。

実施時期春期(4月)の年1回
試験時間午前Ⅰ:50分、午前Ⅱ:40分
午後Ⅰ:90分、午後Ⅱ:120分
出題形式午前Ⅰ:4択式、午前Ⅱ:4択式
午後Ⅰ:記述式、午後Ⅱ:論述式
難易度上級(ITSSレベル4)
前提資格なし
受験料7,500円(税込)
目安勉強時間(初学者)9ヶ月〜1年程度
維持要件なし

システム開発の豊富な経験を持ち、上流工程を主導する立場にある社内SEに最適な資格です。

▼システムアーキテクトの資格や仕事内容を詳しく知りたい人はこちら

プロジェクトマネージャ試験(PM)

「プロジェクトマネージャ試験(PM)」は、プロジェクトを成功に導くPMを目指す人に向けた資格です。システムアーキテクトと同じく、高い専門知識・技術を問う高度資格の1つに位置付けられています。IT業界での認知度は非常に高く、取得すれば社内はもちろん、転職市場でも貴重なPM人材として高く評価されるでしょう。

試験では、プロジェクトの開始から計画・実施・完了までの一連のフェーズを円滑に進めるための知識・スキルを、選択式・記述式・論述式の多様な形式で問われます。

資格概要は以下のとおりです。

実施時期秋期(10月)の年1回
試験時間午前Ⅰ:50分、午前Ⅱ:40分
午後Ⅰ:90分、午後Ⅱ:120分
出題形式午前Ⅰ:4択式、午前Ⅱ:4択式
午後Ⅰ:記述式、午後Ⅱ:論述式
難易度上級(ITSSレベル4)
前提資格なし
受験料7,500円(税込)
目安勉強時間(初学者)9ヶ月〜1年程度
維持要件なし

多くの開発経験を積み、社内のプロジェクトをマネジメントする立場になっていく人は、ぜひ持っておきたい資格です。

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まとめ|社内SEの年収はエンジニアの平均的な水準

この記事を通して、以下のことがわかりました。

  • 社内SEの平均年収は518万円でエンジニアの中では平均的な水準
  • 社内SEの年収が高くない理由は残業の少なさや高度な技術・専門性が求められない点にある
  • 社内SEはワークライフバランスを実現しやすい一方、スキルや実力が年収に結びつきにくい
  • 社内SEが年収アップを図るには、上流工程やマネジメントのスキルアップ・資格取得・転職が有効

社内SEは、厳しい品質・納期のプレッシャーや過酷な残業が多いIT業界の中では、比較的ホワイト色の強い職種です。その分、年収水準はエンジニアの中で平均程度にとどまります。

ワークライフバランスを実現しながら、エンジニアの平均水準の年収が得られるなら十分満足、と感じている社内SEは多いでしょう。一方で、より厳しい環境に身を置いてでも、高い年収を目指したいという人もいるはずです。

どちらが正しいということはなく、それぞれの価値観にあった働き方で、社内SE人生を満足度の高いものにしていきましょう。

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執筆者
しーそー
大手証券系システム会社での20年間のシステムエンジニア(SE)歴を経て、2022年4月よりライターの道へ。前職では主に設計・要件定義などの上流工程やプロジェクトマネジメントを経験。職歴を活かしたIT・金融関係の記事や、趣味と実益を兼ねた資産運用・仮想通貨などが得意ジャンル。2児の父として子育てにも奮闘中