社内SEになるべき？業務内容・年収・将来性・やりがいなどをまとめて解説

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社内SEに興味があり、具体的にどのような職業か詳しく知りたいとお考えではないでしょうか。

社内SEは需要が高く、やりがいを感じられる職種です。

この記事では社内SEの業務内容からはじまり、平均年収や将来性、やりがいや必要なスキルなどをまとめて解説します。

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社内SEとは｜自社システムの開発・運用を担う専門職

社内SEは、自社システムの企画から開発、運用を担う専門職です。

社内システムとは、その名のとおり自社職員向けサービスを提供するシステムを指し、さまざまな種類があります。

以下は、社内システムの例です。

• 業務システム：会計管理・販売管理・在庫管理・人事給与・顧客管理・営業支援など
• 業務支援システム：グループウェア・ワークフロー・IT資産管理など

社内SEと混同される別の職種として、ITエンジニアがあります。
社内SEとITエンジニアの大きな違いは、社内か顧客どちらに向けて仕事をしているかです。

社内SEは、自社内のシステム開発・運用に携わり、一般的には企業の従業員として多様なシステムに携わります。

一方で、ITエンジニアは、顧客からの依頼を受けてシステムの導入と運用支援を行います。

次の章では、社内SEの業務内容を見ていきましょう。

社内SEの業務内容｜企画から開発・運用・DX推進など幅広く対応

社内SEの業務範囲は、明確に定義されているわけではなくそれぞれの企業により多岐にわたります。

社内SEへの転職を検討する際には、対象企業の業務が自身のイメージと一致するかを事前に確認しましょう。
まずはどのような業務があるのかを理解することが重要です。

社内SEのおもな業務は、以下の7つです。

1. システム企画
2. システム開発・導入
3. システム運用・保守
4. 社内インフラの整備
5. ヘルプデスク
6. IT資産の管理
7. DX推進

それぞれ解説します。

1.システム企画

システム企画は、企業の事業戦略やIT戦略にしたがって、導入するシステムの概要・スケジュール・費用・リスク・費用対効果などを取りまとめる業務です。

具体的には、以下のような業務を担当します。

• システムを利用するユーザー部署のニーズの取りまとめ
• システム化方針の策定
• システム企画書の作成
• システム開発を担当するベンダーの選定

システム企画は、大規模なシステムの企画だとITコンサルタントに支援を依頼することもありますが、基本的には社内要員が担当します。

そのため、ITエンジニアが関与することは少なく、社内SEが担う独特な仕事のひとつです。

2.システム開発・導入

システム開発と導入には、2つの主要なアプローチがあります。

ひとつは、自社内ですべての作業を行うケースで、もうひとつはベンダーに外注するケースです。

自社内でシステムを開発・導入するケースは、業務や技術のノウハウがあり、十分な人員がプロジェクトに参画可能な場合に採用されます。

一方で、大規模なシステムや企業内での十分なノウハウがないシステム、またはパッケージ製品を導入する場合には外部ベンダーに外注することが一般的です。

外部ベンダーに委託していても、ユーザー部署とのコミュニケーションやプロジェクト全体の管理など、業務全体の調整役を担当するのは社内SEの役割です。

3.システム運用保守

システム本稼働後は、運用保守を行います。

システムが問題なく稼働していることを監視し、障害発生時にはトラブルシューティングを行います。

OSやミドルウェア、パッケージ製品などのパッチが提供されると適用要否を判断し、適宜保守作業を実施することも重要な作業です。

4.社内インフラの整備

社内インフラに関する業務も社内SEが対応します。

たとえば、以下のような業務です。

• ネットワーク環境の整備：新規に事務所や拠点が追加・移転・廃止される場合の対応
• 業務端末の設定・配備：専用業務端末のキッティング、ユーザー部署への端末の提供

社内インフラの整備を外部に委託するケースもありますが、一般的には社内SEが担当します。

5.ヘルプデスク

社内システムやIT機器に関するヘルプデスクとしての役割も、社内SEの業務のひとつです。

業務システムの使い方や業務端末、オフィス機器など、社内のIT関連のことはひととおり社内SEに問い合わせが寄せられます。

ヘルプデスクでは、システムの障害やIT機器の故障などのトラブルにも対応し、必要に応じて製造元や提供元にも問い合わせを行います。

6.IT資産の管理

IT資産管理は、自社内の機器やソフトウェアライセンスなどITに関連する資産状況を適切に管理することです。

機器の稼働状況や使用者数、ソフトウェアのバージョンや使用数などの情報を収集し、コンプライアンス確保やセキュリティ強化に役立てます。

7.DX推進

DXを簡単に要約すると、デジタル技術を駆使して企業全体を変革することです。

社内SEには、以下のようなDXの推進を期待するニーズが高まっています。

• 業務改善や新たなビジネスモデルの創出
• レガシーシステムからの脱却
• 企業風土の変革

DXの目的は企業の競争力を高めることにあり、DXを推進できる社内SEは重要な役割を果たします。

ここまでは、社内SEが担う業務内容をお伝えしてきました。
次では、社内SEの年収を見ていきましょう。

社内SEの年代別平均年収

社内SEの年収は、IT人材全体と比較すると平均を下回りますが、一般的な会社員の中では高年収です。

以下のとおり解説します。

大手求人サイトを調査したところ、社内SEの平均年収は515万円でした。

社内SEに特化して年代別に年収を整理した統計データはとられていないので、経済産業省から発表されているIT人材全体の年代別平均年収と比較して相対的にシミュレーションします。

以下が社内SEの年代別平均年収です。

年代	社内SEの平均年収（A）	IT人材全体の平均年収（B）	差異（BーA）
全体平均	515	585	70
20代	364	413	49
30代	463	526	63
40代	569	646	77
50代	664	754	90

社内SEの全体平均年収515万円は、IT人材全体と比較すると下回りますが、会社員の平均年収433万円（国税庁「民間給与実態統計調査」）と比較すると82万円ほど上回ります。

社内SEは、一般的には高年収な職種と位置づけられます。

ここでは、社内SEの年収事情をお伝えしてきました。
次では、社内SEの将来性を解説します。

社内SEの需要と将来性

結論からお伝えすると、現在の需要を踏まえると社内SEの将来性は明るいです。
その根拠として、以下の視点から解説します。

• 大手求人サイトでの社内SE募集数は1.9倍の増加
• 企業のDXへの取り組みの加速

それぞれ解説します。

大手求人サイトでの社内SE募集数は1.9倍の増加

弊社が大手求人サイトをリサーチしたところ、社内SEの正社員求人数は増加傾向にありました。
2022年7月時点と2023年8月時点を比較すると約1.9倍の増加です。

求人数の推移を見ると、社内SEの需要は高まっています。

※大手求人サイトの公開グラフデータを数値化して算出

企業のDXへの取り組みの加速

社内SEの需要の高まりと将来性を考えるうえで、企業のDXへの取り組みの加速は重要です。

フレクト社が全国の経営層や役席者300人を対象に実施した、DX推進に関する実態調査では、約7割がDXの必要性を認識しているとの報告がありました。

また、DXの必要性を感じているものの、実施できていない企業の6割以上が「人材不足」を課題に挙げているとのことです。

DX推進に取り組める社内SEは、IT転職市場において引く手あまたの状況です。

社内SEの将来性は、以下の記事で詳しく解説しているので、興味がある人は読んでみてください。

社内SEはオワコン？需要と将来性を考えてみる

社内SEは、数あるIT職のなかでもライフワークバランスを実現しやすく、人気のある職種です。 企業のDX・システム内製化ニーズ増加

ここでは、社内SEの将来性をお伝えしてきました。
次では、社内SEのやりがいを解説していきます。

社内SEのやりがい・仕事の魅力

社内SEの特徴的なやりがいは、以下の2点です。

• IT活用の重要な役割を担える
• 仕事に対するユーザーの反応をダイレクトに感じられる

IT活用の重要な役割を担える

システムの企画や実現方針の検討、技術の選定など超上流工程であるIT戦略のフェーズに携わる機会があり、IT活用で自社の事業を支える重要な役割を担えます。

ときには経営陣に対する報告や提案を求められることもあり、非常に責任とやりがいのあるポジションです。

仕事に対するユーザーの反応をダイレクトに感じられる

社内システムのユーザーは、同じ会社で働く同僚なので、自分の仕事の反応をダイレクトに感じられます。

一方でITエンジニアは通常、エンドユーザーと関わる機会が限定的です。

実際にシステムを利用する人からのフィードバックを受けることは、社内SEの特徴的な魅力でありモチベーションも高く維持できます。

以下の記事では、現役の社内SEが感じるやりがいを詳しく解説しています。
興味がある人はぜひ読んでみてください。

社内SEはやりがいがある？現役の社内SEが解説

社内SEのキャリアに興味がある場合、どのような「やりがい」があるか知りたい人も多いのではないでしょうか。 専門スキルが身につかず

次では、社内SEに求められるスキルを見ていきましょう。

社内SEに求められるスキル・知識

社内SEに求められるスキルや知識は、以下の4つです。

• ITに関する基本知識
• 自社事業の業界知識
• IT戦略・システム企画力
• プロジェクトマネジメントのスキル

それぞれ解説します。

ITに関する基本知識

社内SEは、幅広いIT業務を担当するため、基本的なIT知識が必要です。

社内SEはシステム導入プロジェクトの企画から開発、運用にいたるまで、システムの上流から下流まで携わります。

さらに、さまざまな業務システムを担当することがあり、アプリケーションのみならずインフラなどの理解も求められます。

したがって、ITに関する基本的な知識は、社内SEとして身につけておくべきスキルです。

自社事業の業界知識

企業がシステムを導入するおもな目的は、業務課題や経営課題を解決するためです。

そのため社内SEには、ITに関する技術的な側面だけでなく、自社の事業領域に関する知識も求められます。

IT戦略・システム企画力

システム企画は、社内SEの重要な役割のひとつで、IT戦略や企画のスキルが必要です。

具体的には、以下のような業務を推進できるスキルが求められます。

• IT戦略の立案
• ユーザーなど現場ニーズの取りまとめ
• システム化の要件定義
• ソリューションの選定
• 費用対効果のシミュレーション

システムの再構築など大規模プロジェクトでは、ITコンサルタントの支援を受けることもあります。

プロジェクトマネジメントのスキル

社内SEに限られたことではありませんが、プロジェクトマネジメントのスキルは非常に重要です。

社内SEがシステム導入プロジェクトを成功させるためには、プロジェクトメンバーやエンドユーザー、システムベンダーなど多くの人と連携してプロジェクトを進行する必要があります。

品質や納期を守り、リソースを効果的に管理するプロジェクトマネジメントの能力を持っていると、社内SEの中でもリーダーやマネージャーの役割を果たす機会が増えて活躍の場が広がります。

ここまでは、社内SEに求められるスキルをお伝えしてきました。
次では、社内SEに役立つ資格を見ていきましょう。

社内SEの業務や転職におすすめの資格3選

社内SEにおすすめの資格は、以下の3つです。

• 応用情報技術者試験
• ITストラテジスト試験
• プロジェクトマネージャー試験

それぞれ解説します。

応用情報技術者試験

社内SEの役割は幅広いIT業務を担当するため、応用情報技術者試験が役立ちます。

この試験は、IT技術だけでなく、管理や経営など幅広いIT知識を総合的に学べるものです。
とくに、要件定義や設計などの上流工程に関する内容が充実しているため、社内SEの業務に大いに役立つでしょう。

情報技術者試験の試験区分4段階の中で、レベル3に位置づけられるため簡単な試験ではありませんが、チャレンジする価値がある試験です。

ITストラテジスト試験

社内SEは、IT戦略や企画などの超上流フェーズを担当するため、ITストラテジスト試験は非常に役立ちます。

この試験は、IT戦略の策定や企画プロセスに関する実用的な知識を問うもので、情報技術者試験の中でも最も難易度の高いレベル4に位置づけられています。

ITストラテジスト試験に合格することで、自社のビジネス戦略に直接関与する機会が増え、より責任ある仕事を任せられる可能性が高まるでしょう。

プロジェクトマネージャー試験

社内SEは、自社プロジェクトを牽引してプロジェクトを成功に導く役割を担うため、プロジェクトマネージャー試験が役立ちます。

この試験は、品質・予算・納期などプロジェクト全般の管理に関する知識を深めるもので、高度IT人材を認定する国家試験です。

ITストラテジスト試験と同様に、情報技術者試験の中で最も難しいレベル4に位置づけられています。

この試験に合格することで、プロジェクトマネージャーとして必要なスキルを習得し、キャリアの向上に寄与する可能性が高まります。

ここまでは、社内SEに役立つ資格をお伝えしてきました。
次では、社内SEの転職市場を見ていきましょう。

社内SEへの転職は難しい？

社内SEはITに関する専門性が求められる職種ですが、転職のハードルが特別高いわけではありません。
以下の2つの視点で解説します。

• IT業界全体的に深刻な人材不足
• 社内SEの中でもニーズが高い人材の特徴

IT業界全体的に深刻な人材不足

経済産業省によるとIT業界の人材不足は深刻で、2030年までに16万人から79万人ほどのIT人材が足りなくなることが懸念されています。

企業の業務課題や経営課題の改善には、IT活用が非常に重要なため、社内SEの重要性も高止まりの状態が続くでしょう。

社内SEの中でもニーズが高い人材の特徴

弊社が大手求人サイトを調査したところ、社内SEの求人で高年収を提示している案件には以下の特徴がありました。

• DXを推進できる人材
• システム企画ができる人材
• プロジェクトマネジメント経験がある人材
• 専門領域をもつ人材（インフラ・セキュリティ・ERP※の導入経験など）

この特徴にあてはまらないと転職が難しいということではないですが、もし合致する条件があればアピールポイントになるでしょう。

※ERPは企業の経営資源を一元管理する手法です。ERPエンジニアに関しては以下の記事で詳しく解説していますので、興味がある人は読んでみてください。

ERPエンジニアとは？仕事内容・年収・将来性などをまとめて解説

ERPエンジニアに興味を持っており、具体的にどのような職業なのか詳しく知りたいとお考えではないでしょうか。この記事ではERPエンジニアの仕事

おすすめの転職エージェント

転職エージェントは大手1社と、特化型1~2社の活用がおすすめです！

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• 特化型：希望する業界や職種への転職を専門的にサポートしてもらう

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まとめ｜社内SEは幅広く活躍できて将来性も明るい職種

この記事をとおして、以下4つのことがわかりました。

• 社内SEは、自社システムを専門的に担当するエンジニアで、ITシステムの導入や運用を通じて企業の業務課題解決へ貢献する職種
• 社内SEの平均年収は515万円で、IT人材全体と比較するとやや下回るが、一般的な会社員と比べると高年収
• 社内SEの現在の需要は高く、企業のDXへの取り組みが加速していることから将来性も明るい
• 社内SEのやりがいは「IT活用に関する重要な役割を担える」「ユーザーの反応をダイレクトに感じられる」が挙げられる

社内SEは自社システムに関して幅広い役割を担いますが、単なる技術者ではなく、ITシステムの導入や運用を通じて業務や経営の課題解決に貢献することが期待される職種です。

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