45歳の平均年収 | 気になる貯蓄額や年収アップの秘訣を解説
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45歳は、厚生労働省によれば係長に昇格する平均年齢でもあり、責任だけでなく給与も上がる傾向があります。とはいえ、子どもの教育費や老後に向けて、お金に悩むタイミングでもあります。本記事では、さまざまな角度から45歳の平均年収を捉え、年収を上げる方法を紹介します。収入をあげたいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。
- 【この記事を読んでわかること】
- 45歳の平均年収は503.7万円、給与の中央値は31.5万円
- 45歳の平均年収は、性別・学歴・企業規模などの条件によっても異なる
- 年収を上げるには、資格取得や副業、転職などさまざまな方法がある
- 年収を上げるために、まずは環境を変えずに現状のままできることを探すべき
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45歳の平均年収・給与の中央値・平均貯蓄額は?
45〜49歳の平均年収は503.7万円
国税庁の統計によると、45〜49歳の平均年収は504万円で、男女別だと以下のとおりです。
男性 | 女性 | 全体 |
---|---|---|
629.5万円 | 328.0万円 | 503.7万円 |
※正規、非正規を問わず民間企業に属する全従業員のデータ(公務員、日雇い労働者等は含まない)
女性の年収が男性に比べて低いのは、結婚や出産を機に雇用形態が変わることや、転職して勤続年数が短くなることなどの環境の変化が原因であると考えられます。
平均年収は、男女別だけでなく、学歴や企業規模、産業、雇用形態などによっても異なるため、全体の平均だけでなく多角的に捉えると良いでしょう。
さらに、平均値だけでなく「中央値」も参考にすると、自身の収入状況を捉えやすくなります。
45〜49歳の給与の中央値は約452万円
厚生労働省の調査によると、45〜49歳の給与の中央値は31.5万円で、男女別にすると以下のとおりです。
男性 | 女性 | 全体 |
---|---|---|
35.4万円 | 24.8万円 | 31.5万円 |
※賃金:6月分の所定内給与額
中央値とは、対象の数字を上から順番に並べ、ちょうど真ん中に位置する数字を指します。極端な数字から、大きな影響を受ける平均に比べると、より一般的な数字に近いものと判断することが可能です。
年収は毎月の給与に賞与などの特別給付を合わせた金額であるため、賞与も検討する必要があります。
ただし、賞与は年収に与える影響が大きいため、自身と同世代の収入を比べる際は、給与と賞与を分けて検討するのも良いでしょう。
45〜49歳の年間賞与額の平均は、以下のとおりです。
男性 | 女性 | 全体 |
---|---|---|
125万円 | 72万円 | 106.9万円 |
年間賞与額の平均も、平均年収と同様、学歴や企業規模などの条件によって異なります。
さまざまな条件別の平均年収も後述するので、参考にしてください。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省(2表・3表)
40代の平均貯蓄額は916万円
金融広報中央委員会の調査によると、40代の貯蓄額の平均や中央値は、以下のとおりです。
平均 | 中央値 | |
---|---|---|
単身世帯 | 818万円 | 92万円 |
二人以上世帯 | 916万円 | 300万円 |
※金融資産を保有していない世帯を含む
貯蓄額の平均や中央値は、たとえ同世代であっても世帯状況や収入状況によっても異なります。同世代と比べるだけでなく、自分と同じ収入状況の世帯とも比較するのも良いかもしれません。
世帯や収入ごとの貯蓄額平均・中央値は、以下のとおりです。
単身世帯 | 二人以上世帯 | |||
---|---|---|---|---|
平均 | 中央値 | 平均 | 中央値 | |
収入なし | 637万円 | 0万円 | 282万円 | 0万円 |
300万円未満 | 722万円 | 62万円 | 801万円 | 100万円 |
300~500万円未満 | 1,035万円 | 213万円 | 1,151万円 | 300万円 |
500~750万円未満 | 1,834万円 | 730万円 | 1,407万円 | 550万円 |
750~1,000万円未満 | 4,639万円 | 2,570万円 | 1,789万円 | 740万円 |
1,000~1,200万円未満 | 6,528万円 | 1,000万円 | 2,361万円 | 1,200万円 |
1,200万円以上 | 8,690万円 | 4,460万円 | 5,379万円 | 1,900万円 |
無回答 | – | – | – | – |
※金融資産を保有していない世帯を含む
なお、上表は世代別にはなっていない点は留意してください。
参考:家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和3年) | 金融広報中央委員会
参考:家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年) | 金融広報中央委員会
いろいろな角度から見た45歳の平均年収
全体の平均年収や中央値、貯蓄額がわかったところで、次はさまざまな条件ごとに45歳の平均年収を確認してみましょう。
【学歴別】45〜49歳の平均年収
45〜49歳の平均年収は、学歴によっても異なります。
男性 | 女性 | 全体 | |
---|---|---|---|
高校 | 411.7万円 | 288.8万円 | 372.6万円 |
専門学校 | 426.6万円 | 348.6万円 | 394.2万円 |
高専・短大 | 486.0万円 | 340.8万円 | 384.1万円 |
大学 | 553.7万円 | 409.4万円 | 523.0万円 |
大学院 | 675.4万円 | 569.8万円 | 656.5万円 |
※賃金×12+年間賞与額の平均で算出
高卒に比べると、大卒や大学院卒のほうが年収が高い傾向です。
しかし、あくまでも統計であるため、学歴が低くても平均以上の高い年収をもらっている人もいます。
近年では、働き方改革の一環で、「成果主義」を重要視している企業も増えています。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 | 厚生労働省
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省
【企業規模別】45〜49歳の平均年収
企業規模による平均年収の違いも確認していきましょう。
男性 | 女性 | 全体 | |
---|---|---|---|
大企業 | 527.8万円 | 355.8万円 | 470.9万円 |
中企業 | 465.0万円 | 334.7万円 | 417.6万円 |
小企業 | 418.3万円 | 304.0万円 | 379.9万円 |
※大企業:従業員1,000人以上、中企業:従業員100~999人、小企業:従業員10~99人
※賃金×12+年間賞与額の平均で算出
男性、女性、全体すべてにおいて、大企業に勤める人の平均年収が高いことがわかります。
45歳の転職は、20代や30代に比べると高いスキルや実績が求められるため、大企業への転職を安易に考えるのはおすすめしません。
自身の年収が、勤務先の企業規模の平均年収より低い場合は、その企業で成果を出すことに努める気持ちも大切です。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 | 厚生労働省
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省
【産業別】45〜49歳の平均年収
45〜49歳の平均年収は、勤務先が属する産業によっても異なります。
男性 | 女性 | 全体 | |
---|---|---|---|
鉱業,採石業,砂利採取業 | 456.6万円 | 290.3万円 | 430.2万円 |
建設業 | 478.5万円 | 329.0万円 | 456.6万円 |
製造業 | 446.9万円 | 301.0万円 | 409.6万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 598.6万円 | 440.4万円
|
573.3万円
|
情報通信業 | 565.3万円 | 426.2万円 | 534.5万円 |
運輸業,郵便業 | 392.8万円 | 293.4万円 | 376.8万円 |
卸売業,小売業 | 485.3万円 | 309.2万円 | 428.8万円 |
金融業,保険業 | 743.1万円
|
390.8万円 | 563.3万円 |
不動産業,物品賃貸業 | 530.4万円 | 346.0万円 | 467.4万円 |
学術研究,専門・技術サービス業 | 585.5万円 | 416.0万円 | 535.6万円 |
宿泊業,飲食サービス業 | 406.8万円 | 282.1万円 | 361.5万円 |
生活関連サービス業,娯楽業 | 423.5万円 | 299.9万円 | 375.3万円 |
教育,学習支援業 | 591.9万円 | 420.4万円 | 508.1万円 |
医療,福祉 | 482.8万円 | 343.7万円 | 385.6万円 |
複合サービス事業 | 458.3万円 | 340.9万円 | 425.8万円 |
サービス業
(他に分類されないもの) |
399.7万円 | 296.万円 | 362.8万円 |
※賃金×12+年間賞与額の平均で算出
全体の平均年収が高い業界は「電気・ガス・熱供給・水道業」ですが、男性の平均年収が高い業界は「金融業、保険業」です。
自分の年収が低いと感じる場合は、仕事の成果や受ける評価とは別に、勤務先の企業規模や産業の違いが影響している可能性があります。
自分が身を置く産業で十分に成果を出しても収入に反映されない場合は、平均年収の高い産業へ転職するのも良いでしょう。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 | 厚生労働省
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省
【雇用形態別】45〜49歳の平均年収
正社員かそうでないかの雇用形態は、45〜49歳の平均年収に大きく影響を及ぼします。
男性 | 女性 | 全体 | |
---|---|---|---|
正社員・正職員 | 481.1万円 | 358.3万円 | 444.3万円 |
正社員・正職員以外 | 295.9万円 | 246.2万円 | 262.6万円 |
※賃金×12+年間賞与額の平均で算出
正社員・正職員以外は、企業によって異なりますが、昇給やボーナスが出ないあるいは少なく、年収の低さに直結します。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 | 厚生労働省
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省
【地域別】45〜49歳の平均年収
厚生労働省の統計によると、平均年収が全国平均よりも高い都道府県は、東京都、神奈川県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県の6都府県でした。
その6都府県の45〜49歳の平均年収は、以下のとおりです。
男性 | 女性 | 全体 | |
---|---|---|---|
東京都 | 707.6万円 | 496.2万円 | 638.1万円 |
神奈川県 | 621.7万円 | 428.9万円 | 564.3万円 |
愛知県 | 619.4万円 | 405.1万円 | 563.0万円 |
京都府 | 579.0万円 | 421.2万円 | 520.8万円 |
大阪府 | 599.5万円 | 416.3万円 | 539.8万円 |
兵庫県 | 593.2万円 | 399.2万円 | 523.8万円 |
※所定内給与額×12+年間賞与その他特別給与額で算出
年収が高い地域は、家賃や物価が高いなど、生活費への負担が大きくなる可能性もあります。
安易に年収が高い地域への転職・移住をすると、予想外の支出により手元に残るお金が減ってしまうことも考えられるため、よく考えるようにしましょう。
なお、他の都道府県の平均年収が知りたい人は、厚生労働省の統計で確認できます。
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 | 厚生労働省
参考:令和3年賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省
年齢階層別別平均年収から見る45歳
さまざまな角度から平均年収を比較できましたが、今後は上がっていくのかというポイントも気になる部分でしょう。
下図は、すべての年齢階級それぞれの平均年収をあらわしています。
男性の年収ピークは55〜59歳であり、45歳と比べるとまだ上がる余地がありそうです。
一方で女性は、雇用形態にもよりますが、現時点の年収から上がる確率は統計上では低いです。
45歳から年収を上げる方法
ここからは、45歳から年収を上げる方法を4つ紹介します。できるものから行動していきましょう。
給与を上げる
「年収を上げるには転職」と考える人もいるかもしれませんが、まずは現状のまま年収を挙げられないか検討してみましょう。
給与を上げるための行動例
- 昇進・昇格で基本給や手当を増やす
- 資格やスキルを身につけて会社に貢献し、成果を出す
副業をする
通勤中や帰宅後、休日などの隙間時間を使って副業するのも手段のひとつでしょう。
パートやアルバイトなどの時給労働も良いですが、PCがあれば自宅でできる副業がおすすめです。
自宅でできる副業の例
- パソコンでの入力作業
- Webライター
- Webデザイナー
- 動画編集
- プログラミング
- オンライン教師
- 通訳
本業のスキルや経験を活かすことができれば、本業の相乗効果を図ることができ、本業での収入アップにもつながる可能性があります。
もちろん、新たなスキルを身につけるべくチャレンジしても良いでしょう。
副業で挑戦した職業が、本業よりも合っていたり収入増加を見込める場合は、起業やフリーランスとして活動していくことも可能です。
投資をする
ここでおすすめする投資は「自己投資」と「長期・分散投資」です。
自己投資の中でも年収アップにつながる読書では、知見が広がったり、スキルやノウハウが学べたりします。
読書を通した人生の学びが、本業の収入アップにつながることも考えられるでしょう。
長期・分散投資とは、長期目線で毎月少額をコツコツ積み立てていく投資手法です。
じっくり時間をかけて運用すると複利効果を得られるため、投資初心者でもリスクを抑えられます。
なかでも、iDeCoやNISAなどの非課税制度を活用すると、投資で得た利益に税金がかからないため、効率的に資産形成することが可能です。
45歳から始めても、年金受け取り開始年齢の65歳まで20年あります。
老後の心配は、長期・分散投資で対策をとりましょう。
参考:投資の基本 | 金融庁
転職する
45歳から年収を上げる方法の最後は、転職することです。
同じ仕事であっても、企業規模や業界が変わるだけで年収が上がる可能性があります。
とはいえ40代の転職は、20代や30代に比べると、求人数が少なかったり、高いスキルやマネジメント能力が求められたりと、容易ではありません。
転職活動をする場合は、自分の経験やスキルをしっかり見つめ直し、転職エージェントなどのプロの力を頼るのも良いでしょう。
まとめ
本記事をおさらいすると、45歳の平均年収は503.7万円、月額給与の中央値は31.5万円です。
ただし、平均年収は性別や学歴、企業規模など、さまざまな条件によって大きく差があることがわかりました。年収を同世代と比べるときは、全体の平均だけでなく多角的に比較し、自分の状況を把握するようにしましょう。
年収アップを狙うときは、転職も有効ですが、まずは現状のまま挑戦できることがないか考え、小さな一歩を踏み出すことがおすすめです。
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- 特化型:希望する業界や職種への転職を専門的にサポートしてもらう
さまざまな転職エージェントがありますが、結論として以下から選んでおくと、希望に沿った求人を逃すリスクを軽減できるでしょう。
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