老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

※当サイトは人材関連サービスを展開する株式会社エイジレスが運営しています。本ページは自社および提携先のPRを含む場合があります。

老後資金のために積立投資を始めたいけど、なにから始めたらいいか分からないという人は多いのではないでしょうか。
本記事では、老後資金積立に最適なつみたてNISAやiDeCoを解説し、「今からいくら積み立てればいいか」を年代別にシミュレーションしていきます。
老後資金に向けた一歩を踏み出すために、ぜひ参考にしてください。

資金計画に不安ならFPへ相談を

資金計画に不安がある場合、プロであるFP(ファイナンシャルプランナー)への相談がおすすめです。
FPは、相談者の現状やライフスタイルにあわせて最適な資金計画、資産運用や節税などの具体的なアドバイスを提供してくれます。

老後資金2,000万円問題に代表されるように、老後の生活費はひとりあたり数千万円が必要と言われています。
漠然とした不安を抱えるのは辛いものです。まずは現状を把握し、どのような対策が必要なのかを相談してみましょう。

多くのFP相談サービスがありますが、迷った場合は大手リクルートが運営する『保険チャンネル』への相談がおすすめです。

保険チャンネル

  • 無料で何度でも相談できる
  • 会員100万人突破
  • 全国47都道府県対応
  • 無理な勧誘や営業は一切なし
  • 【公式】https://hokench.com/

  • 【この記事を読んでわかること】
  • 老後資金の積立はいつまでにいくら必要か目標金額を決める
  • 貯金だけでは難しいが、適切に運用すれば老後2,000万円も達成可能
  • 老後資金を積み立てるには3つの方法がある
  • つみたてNISAとiDeCoは節税できるので最大限活用する
  • 老後資金の積立投資では余裕資金以上に投資しないなどの注意点がある

老後資金を積み立てるには?

老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

一般的には定年後の65歳から公的年金の受給が始まりますが、それだけではおよそ2,000万円足りないという「老後2,000万円問題」が、2019年頃より話題になりました。
「2,000万円」という数字は、当時金融庁の金融審議会である市場ワーキング・グループが発表した試算結果がもとになっています。
「2,000万円」は調査や統計をもとにした数字でしかありませんので、自分が必要な数字をしっかり落とし込む必要があります。
老後資金をいつまでに、いくら、どうやって積み立てていくか検討していきましょう。

老後資金積立のゴール | いくら必要?

まずは、おおよその老後資金の目標を決めましょう。
老後資金の積み立てを始めるには、目標がないと途中であきらめてしまう可能性があるからです。

「いつまでに」を定年の65歳とし、「いくら必要か」を平均や統計を用いて試算してみましょう。

  • 毎月の収入
    およそ22万円
  • 毎月の支出
    最低限の日常生活:26.2万円
    ゆとりある豊かな生活:36.1万円
  • 65歳の平均余命
    20年〜25年(男性:19. 85年 / 女性:24. 73年)
最低限の日常生活(26.2万円/月)ゆとりある豊かな生活(36.1万円/月)
20年1,008万円3,384万円
25年1,260万円4,230万円

つまり、平均同様の収入を得られる場合は、最低限の日常生活をしていれば2,000万円も必要なく、豊かな老後を送ろうとすると2,000万円では足りなくなってしまいます。

公的年金は、毎年送られてくる「ねんきん定期便」または「ねんきんネット」で確認できるので収入と支出を合わせて確認してみましょう。

参考:「令和4年4月分からの年金額等について|日本年金機構」
「2021年家計調査報告 家計収支編|総務省」
「令和元年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター」
「ねんきんネット| 日本年金機構」

老後資金を積み立てる3つの方法

自分に適したおおよその老後資金がわかったところで、老後資金を積み立てるための方法を検討していきましょう。
老後資金を積み立てるには、下記の3つの方法があります。

  1. 貯金・定期預金
  2. 財形貯蓄
  3. 積立投資

①預金・定期預金

いますぐに取り組める方法として、貯金や定期預金があげられます。
もし貯金ができてないという人は「先取り貯蓄」がおすすめです。

先取り貯蓄のやり方

  • 貯蓄用口座をつくり、給与が入ったらなによりも先に貯蓄用口座に移す
  • 給与が入ったら貯蓄分を残し、残りの金額で生活する

自分で管理するのが不安な人は、毎月自動で積み立てていく積立タイプの定期預金やネット銀行の定額自動入金サービス、財形貯蓄を活用しましょう。
普通預金や定期預金のメリットは、元本保証で確実に積み立てていけることですが、老後資金という大きな金額を目標とするには金利が低すぎるというデメリットもあります。
仮に1,000万円を預金で積み立てる場合、毎月5万円なら16年8ヶ月、毎月10万円でも8年4ヶ月かかってしまいます。

②財形貯蓄

給与天引きで手間をかけずに貯蓄ができる制度が財形貯蓄です。
財形貯蓄は目的に合わせて3種類あり、それぞれの特徴は以下のとおりです。

目的年齢制限期間非課税措置
一般財形貯蓄自由なし3年以上なし
財形年金貯蓄年金55歳未満5年以上あり※
財形住宅貯蓄持ち家取得
リフォーム
55歳未満5年以上あり※

※財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄あわせて元利合計550万円(財形年金貯蓄のうち、郵便貯金、生命保険または損害保険の保険料、生命共済の共済掛金、簡易保険の掛金等に係るものにあっては払込ベースで385万円)から生ずる利子等

貯蓄のために自分で管理したり直接銀行に行ったりする必要がなく、中には預金よりも金利が高く設定されている商品もあります。
デメリットとしては、会社が提携する金融機関の商品しか選べないことがあげられます。

参考:「財形貯蓄制度 | 厚生労働省」

③積立投資

積立投資とは、金融商品を一定の金額でコツコツ購入し続ける投資手法です。
特に投資初心者が細く長く続けるためにおすすめの王道手法であり、メリット・デメリットは以下のとおりです。

メリットデメリット
  • 少額から始められる
  • 自動積立だから購入タイミングに迷わない
  • 購入タイミングを分散させられる
    (ドルコスト平均法)
  • 元本割れリスクがある
    →時間分散でリスク軽減
  • 手数料や税金がかかる
    →つみたてNISA・iDeCoで解決

購入後の値下がりが怖くてなかなか投資を始められないという場合も、積立投資なら自動積立で購入タイミングを迷う心配がないため、うまく付き合っていけるでしょう。

手動で購入しようとすると、相場やそのときの感情に左右されてしまい、高値掴みしてしまったり、追加投資をためらってしまったり、相場が気になって仕事に集中できないなどの支障が出る可能性があります。

自動積立なら、相場がいいときも悪い時も感情に左右されずに淡々と資産運用を続けていけます。

さらに、購入タイミングを分散することで購入金額を平均化でき、長期間で積み立てるほど元本割れリスクを軽減できます(ドルコスト平均法)。

デメリットとして手数料(購入時や維持管理)や税金(運用益)がかかりますが、積立投資自体をつみたてNISAやiDeCoの非課税制度を活用すれば解決できます。

つみたてNISA・iDeCoは節税の面で最強

老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

老後資金を積立投資する上では、つみたてNISAやiDeCoを最大限活用しましょう。
なぜなら、つみたてNISAとiDeCoは節税の面で最強といえるからです。

ここでは、つみたてNISAとiDeCoの概要を解説します。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、2018年に始まった少額投資を支援する非課税制度です。

保有しているあいだに得た運用益や売却益に対し、通常かかる20.315%の税金が20年間かからないので、効率よく資産を増やせる可能性があります。

積立を前提とし、年間40万円(月33,333円)を上限にNISA口座内で少額づつ投資します。
長期の積立・分散投資に適した約200本の投資信託から選べますが、金融機関によって選べる商品や商品数が異なるので注意が必要です。

つみたてNISAの特徴を踏まえたメリット・デメリットは以下のとおりです。

メリットデメリット
  • 分配金や譲渡益が非課税
  • 自動買付(積立)のため購入判断が不要
  • 非課税期間が長い(20年)
  • いつでも解約できる
  • 選べる商品が少ない
  • 投資可能上限金額が低い

参考:「つみたてNISAの概要 | 金融庁」

iDeCo

iDeCoとは私的年金制度のひとつです。
任意で加入し、加入・掛金の拠出・掛金の運用まですべて自分で行うことで、その掛金と運用益の合計金額を公的年金に上乗せできるしくみです。

iDeCoの最大の特徴は節税効果であり、以下の3つの税制メリットがあります。

  1. 拠出時:掛金が全額所得控除
  2. 運用時:運用益が非課税
  3. 給付時:受取時に公的年金控除もしくは退職所得控除

たとえば、35歳から65歳までの30年間毎月20,000円をiDeCoで積み立てると、30年間の税制額は144万円、積立元本の総額は720万円になります。

この積立金額にはさらに運用結果が加わり、その運用益は課税されません。

30年間の積立元本720万円、利回りが3%、5%の場合の課税・非課税それぞれの受取差額
利回り運用益iDeCoを活用しない場合
(課税:20.315%)
iDeCo活用した場合
(非課税)
受取差額
3%445.5万円約354.9万円445.4万円約90.5万円
5%944.5万円約752.6万円944.4万円約191.8万円

※:「資産運用シミュレーション | 金融庁」にて試算

ただし、老後資金を自分でつくるための制度であるため、60歳まで原則引き出せません。
減額や支払いの停止は可能なので、支払いが厳しくなった場合は早めに対処しましょう。

なお、掛金の上限額は働き方によって異なります。

加入資格掛金
(第1号被保険者・任意加入被保険者)
自営業等
月額6.8万円
(年額81.6万円)
(国民年金基金または国民年金付加保険料との合算枠)
(第2被保険者)
会社員

公務員等
会社に企業年金がない会社員月額2.3万円
(年額27.6万円)
企業型DCのみに加入している会社員月額2.0万円
(年額24.0万円)
DBと企業型DCに加入している会社員月額1.2万円
(年額14.4万円)
DBのみに加入している会社員
公務員等
(第3号被保険者)
専業主婦(夫)
月額2.3万円
(年額27.6万円)

iDeCoの特徴を踏まえたメリット・デメリットは以下のとおりです。

メリットデメリット
  • 3つの税制メリットがあり、節税効果がとても高い
  • 節税しながら運用ができる
  • 60歳まで引き出せないので確実に老後資金を貯められる
  • 60歳まで引き出せない
  • 加入時や運用時など手数料がかかる

参考:「iDeCoってなに? | iDeCo公式サイト」

併用がおすすめ

つみたてNISAかiDeCoのどちらがいいかという考えに至りがちですが、どちらも活用する併用がおすすめです。
なぜなら、つみたてNISAとiDeCoには双方のメリット・デメリットがあり、併用することでそれぞれのメリットが享受でき、デメリットは補い合えるからです。
年齢や積立目的、積立(拠出)可能金額を事前に検討してから始めるか、どちらもまずは最低金額から始めるとよいでしょう。

つみたてNISAiDeCo
◯いつでも引き出せる
◯積立目的は自由
(教育資金、住宅購入など)
△節税メリットは高くない
(運用時のみ)
△60歳まで引き出せない
△積立目的は老後資金
◎節税メリットが高い
(拠出・運用・給付)

老後までの年代別シミュレーション(積立計画)

老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

老後資金としてのおおよその目標金額と積立手段が見えてきたところで、年代別にシミュレーションしてみましょう。

25歳:40年

25歳であれば65歳まで40年あり、時間を味方につけ複利の効果を十分に得られます。 利回り0% / 3% / 5%で、老後資金目標1,000万円 / 2,000万円 / 3,000万円を貯めるために必要な毎月の積立金額は以下のとおりです。

利回り0%利回り3%利回り5%
1,000万円21,000円11,000円7,000円
2,000万円42,000円22,000円14,000円
3,000万円63,000円33,000円21,000円

仮に、iDeCoとつみたてNISAの合計で毎月5万円を利回り3%で40年間運用した場合、65歳の時には4,597万円の資産を形成できます。
なお、つみたてNISAの上限は毎月33,333円ですが、iDeCoは働き方によって掛金上限が異なるので注意が必要です。
近い将来の結婚資金や子どもの出産費用・教育資金、住宅購入に向けた積立投資を始めていきましょう。

30歳:35年

30歳であれば65歳まで35年あり、時間を味方につけ複利の効果を十分に得られます。 利回り0% / 3% / 5%で、老後資金目標1,000万円 / 2,000万円 / 3,000万円を貯めるために必要な毎月の積立金額は以下のとおりです。

利回り0%利回り3%利回り5%
1,000万円24,000円14,000円9,000円
2,000万円48,000円28,000円18,000円
3,000万円72,000円41,000円27,000円

平均初婚年齢は夫 31.0歳、妻
29.4歳であり、20代の頃よりは真剣に将来について考える時期ではないでしょうか。
仮に、iDeCoとつみたてNISAの合計で毎月5万円を利回り3%で35年間運用した場合、65歳の時には3,686万円の資産を形成できます。
なお、つみたてNISAの上限は毎月33,333円ですが、iDeCoは働き方によって掛金上限が異なるので注意が必要です。
iDeCoで老後資金を蓄えつつ、つみたてNISAで子どもの出産費用・教育資金、住宅購入に向けた積立投資を始めていきましょう。

参考:「令和2年(2020)人口動態統計月報年計(概数)の概況 | 厚生労働省」

40歳:25年

40歳であっても65歳まで25年あり、時間を味方につけ複利の効果を十分に得られます。 利回り0% / 3% / 5%で、老後資金目標1,000万円 / 2,000万円 / 3,000万円を貯めるために必要な毎月の積立金額は以下のとおりです。

利回り0%利回り3%利回り5%
1,000万円34,000円68,000円18,000円
2,000万円67,000円45,000円35,000円
3,000万円100,000円23,000円52,000円

仮に、iDeCoとつみたてNISAの合計で毎月5万円を利回り3%で25年間運用した場合、65歳の時には2,223万円の資産を形成できます。
なお、つみたてNISAの上限は毎月33,333円ですが、iDeCoは働き方によって掛金上限が異なるので注意が必要です。
iDeCoとつみたてNISAの併用で老後資金や子どもの教育資金に向けた積立投資を始めていきましょう。

50歳:15年

50歳であっても65歳まで15年あり、時間を味方につけ複利の効果を得られます。
今まで老後資金を貯められていなくてもまだあきらめなくて大丈夫です。
利回り0% / 3% / 5%で、老後資金目標1,000万円 / 2,000万円 / 3,000万円を貯めるために必要な毎月の積立金額は以下のとおりです。

利回り0%利回り3%利回り5%
1,000万円56,000円45,000円38,000円
2,000万円110,000円89,000円76,000円
3,000万円170,000円130,000円11万円

50代になってくると、自分の老後も意識し始めた頃ではないでしょうか。
家計に余裕が出てくるようであれば毎月の積立金額を少しづつ増やしていくのもおすすめです。
なお、つみたてNISAの上限は毎月33,333円ですが、iDeCoは働き方によって掛金上限が異なるので注意が必要です。

60歳:5年

現在60歳であれば、定年の65歳まであと5年。
今から老後資金なんて無理と思うかもしれませんが、ぜひ今すぐ始めましょう。
ただし、iDeCoは60歳以上の人は加入条件が限られているので確認が必要です。
iDeCoへの加入が難しい人は、つみたてNISAを満額活用しましょう。
1人の月額積立上限は33,333円ですが、夫婦2人でやれば66,666円。
つみたてNISAは非課税期間が20年あるので十分複利効果を得られますし、20年経たずに解約も可能です。
仮に毎月6.6万円を利回り3%で運用した場合、5年後には427万円、10年後には923万円になります。

老後資金の積立投資でやってはいけない3つのこと

老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

ここでは、老後資金の積立投資をおこなう上でやってはいけないことを3つ解説します。

  • 値動きに左右されてしまう
  • 余裕資金以上を投資してしまう
  • 一度に大量に売買してしまう

どれも積立投資のメリットを台無しにしてしまうので、注意しましょう。

値動きに左右されてしまう

積立投資を始めたら、値動きに左右されてしまってはいけません。
積立投資は感情を抜きに、ただ淡々と積み立てていくことで資産を形成する投資手法です。
最初に積立金額と積立タイミング(毎月/毎週/毎日など金融機関により異なる)を設定してしまえばあとは自動で積立を行えます。
値動きに左右されて不安になったり、不安になって売却してしまったりするようなら、確認すらせず放置するくらいの心構えのほうがよいでしょう。

余裕資金以上を投資してしまう

余裕資金以上に投資をするのはやめましょう。
生活費を削りながらの投資を繰り返すと、せっかく積み立てた元本を取り崩さなければならなくなるからです。
せっかく積み立てたのに取り崩してしまうと、メリットを享受できなくなるだけでなく、以下のデメリットが生じます。

  • 元本が減り、投資効率が悪くなる
  • これまでの購入価格平均化の効果が薄れてしまう

投資は余裕資金で行うのが基本です。
余裕資金がなければ、まずは元本保証の預金や財形貯蓄などで生活費の6ヶ月〜1年分ほどを貯蓄した上で投資を始めるか、もしくは500円や1,000円などのごく少額だけで始めてみましょう。

一度に大量に売買してしまう

一度に大量に売買してしまうのも、避けましょう。
確かに安く買って高く売ることで儲ける手法もありますが、プロの投資家でも買い時の銘柄を判断するのは困難であり、リスクがとても高い手法です。
老後資金は定年から亡くなるまでの命に代わるお金なので、リスクを負うよりも時間を味方につけて着実に資産形成できる積立投資の方が向いています。

老後資金の積立を始めるなら「いま」

老後資金の積立はつみたてNISAとiDeCoで解決!世代別の投資額は?

老後資金のための積立投資は、初心者にもおすすめの投資手法です。
コツコツと資産を積み上げていき、時間を味方につけることで着実に資産を形成することが目的なので、老後資金を意識した「いま」、始めることが大切です。
節税しながら運用できるつみたてNISAとiDeCoを最大限に活用し、無理のない範囲で老後資金積立を始めましょう。

資金計画に不安ならFPへ相談を

資金計画に不安がある場合、プロであるFP(ファイナンシャルプランナー)への相談がおすすめです。
FPは、相談者の現状やライフスタイルにあわせて最適な資金計画、資産運用や節税などの具体的なアドバイスを提供してくれます。

老後資金2,000万円問題に代表されるように、老後の生活費はひとりあたり数千万円が必要と言われています。
漠然とした不安を抱えるのは辛いものです。まずは現状を把握し、どのような対策が必要なのかを相談してみましょう。

多くのFP相談サービスがありますが、迷った場合は大手リクルートが運営する『保険チャンネル』への相談がおすすめです。

保険チャンネル

  • 無料で何度でも相談できる
  • 会員100万人突破
  • 全国47都道府県対応
  • 無理な勧誘や営業は一切なし
  • 【公式】https://hokench.com/

アバター画像
執筆者
エイジレスメディア編集部
エイジレス社会の専門誌として、すべての人が何歳でも豊かな暮らしを紡げるよう有益な情報を発信していきます。主に、エイジレスなビジョンを体現している人物や組織へのインタビュー記事を執筆しています。