50代ぶっちゃけ貯金額はいくら?老後を見据えた貯蓄額の理想と不足時の対策

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じょう

<メインKW> ぶっちゃけ貯金額 50代 <サジェストKW> <ペルソナ> Aさん(50代半ば):夫婦で貯金が1000万円ほどで老後資金が不安。老後の資金計画を立てたいと考えている。 Bさん(50代後半):単身で貯金がほぼない。同年代の平均貯蓄額を知りたいと思っている。 <検索意図(仮説)> 自分の貯金額が50代の平均と比べてどの程度なのか知りたい 老後に必要な貯蓄額の目安を知りたい 50代で貯金が少ない場合の対策を知りたい 定年退職後の生活費に備えたい

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子どもの教育費などライフイベントの出費がかさみ、さらに老後が気になりはじめる50代。
高齢化社会を見据えた2,000万円の老後資金に達する世帯は、わずか16%にすぎません。

この記事では、50代の貯蓄実態からはじまり、理想的な貯金額や貯金不足時の5つの対処法をご紹介します。

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老後資金2,000万円問題に代表されるように、老後の生活費はひとりあたり数千万円が必要と言われています。
漠然とした不安を抱えるのは辛いものです。まずは現状を把握し、どのような対策が必要なのかを相談してみましょう。

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  • 【この記事を読んでわかること】
  • 50代2人以上世帯の平均貯蓄額は1,147万円、中央値は300万円。独身世帯の平均は1,391万円、中央値80万円
  • 50代2人以上世帯の貯蓄2,000万円以上は16.6%、貯金ゼロは27.4%。独身世帯は2,000万円以上が13.7%、貯金ゼロは38.3%
  • 50代の老後資金を見据えた理想的な貯金額は、2人以上世帯だと約1,875万円・独身世帯は約800万円。加えてライフイベントごとの費用も必要
  • 貯金が不足している場合、「家計の見える化」「ムダの削減」「定年後も働く」「FPに相談する」などの対策が重要

50代のぶっちゃけ貯金額|2人以上世帯300万円、独身世帯は80万円

老後資金の準備が頭をよぎる50代。世間の50代はいったいいくら貯金しているのでしょうか。
以下の項目ごとに見ていきましょう。

  • 50代2人以上世帯の平均貯蓄額、中央値
  • 50代独身世帯の平均貯蓄額、中央値
  • 50代2人以上世帯の貯蓄2,000万円以上の割合、貯金ゼロ世帯の割合
  • 50代独身世帯の貯蓄2,000万円以上の割合、貯金ゼロ世帯の割合

それぞれ解説します。

50代2人以上世帯の平均貯蓄額は1,147万円、中央値は300万円

金融広報中央委員会によれば50代の世帯の平均貯蓄額は、1,147万円となっています。
一方で中央値は300万円と、平均を大きく下回る水準です。

つまり、一部の高額貯蓄世帯が平均値を押し上げている状況がうかがえます。

50代独身世帯の平均貯蓄額は1,391万円、中央値は80万円

独身世帯の平均貯蓄額は1,391万円ですが、中央値はわずか80万円です。
このように、50代の世帯の貯蓄額には大きなばらつきがあります。

平均値は高額層の影響を受けており、中央値の方が一般的な水準を表していると言えるでしょう。

50代2人以上世帯の貯蓄2,000万円以上は16.6%、貯金ゼロは27.4%

2019年の金融庁の報告書によって、「老後の30年間で約2,000万円が不足する」と発表され、老後資金2,000万円問題が話題になりました。
50代ですでに2,000万円の蓄えがある世帯はどの程度でしょうか。

貯蓄が2000万円以上ある世帯の割合は、全体の約16.6%に上ります。
これは、貯蓄を積極的に行ってきた世帯や、収入が多い世帯に見られる傾向です。

一方で貯金ゼロの世帯の割合は27.4%となっていました。

50代独身世帯の貯蓄2,000万円以上は13.7%、貯金ゼロは38.3%

独身世帯の場合も、2,000万円以上の貯蓄がある世帯は13.7%と少数派です。
貯金ゼロの世帯は38.3%と、2人以上世帯より割合が高くなっています。

このデータから、50代の多くの世帯が老後資金の目標額に達していない実態がうかがえます。
とくに独身世帯では課題が大きく、老後の生活設計を早期に立て直す必要があるでしょう。

一方で十分な貯蓄のある一部の世帯は、効果的な運用などを検討することで、さらに老後資金を増やせる可能性もあります。

独自アンケート結果|50代のリアルな貯金額

エイジレスが50代に実施したアンケート調査(50人・2024年3月)の結果で、50代の貯蓄事情をさらにくわしく見ていきましょう。

Q1.今いくら貯蓄がありますか?(世帯の貯金)

今回の調査結果では貯蓄額の分布にはひらきがあり、2000万円以上が18%100万円未満が14%という結果でした。

50代貯蓄(アンケート結果)

地域別にみると、100万円未満は人口集中地域は6%であるのに対して、地方は28%にのぼります。
今回のアンケートでは、人口集中地域の世帯に貯蓄額が高い傾向が見られました。

・人口集中地域の都道府県:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県、福岡県
・地方:上記以外

50代貯蓄(アンケート結果ー地域別)

Q2.貯蓄がいくらあると安心ですか?

安心できる貯蓄額は、5,000万円が1番多く31%2,000万円以上を合計すると68%を占めていました。
理想としては多額の貯蓄が必要と考えている人の割合が高い傾向がわかります。

50代貯蓄(アンケート結果ー貯蓄がいくらあると安心か)

Q3.老後資金を意識しはじめた時期

老後資金を意識しはじめた時期は40代が54%と過半数を占める結果となっていました。

50代貯蓄(アンケート結果ー老後資金を意識しはじめた時期)

Q4.老後資金の準備をはじめた時期

実際に老後資金の準備をはじめた時期は、40代という回答がもっとも多く50%でした。

40代以外の年代も前項「Q3.老後資金を意識しはじめた時期」の割合と近く、老後資金を意識しはじめた時期に、実際に準備に取り組みはじめる世帯が多い傾向が見られます。

50代貯蓄(アンケート結果ー老後資金の準備をはじめた時期)

Q5.老後資金の準備をはじめたきっかけ

きっかけに関してばらつきがありますが、準備をはじめたきっかけは「子どもの就職」「病気」「住宅購入」「親の介護」が比較的多く見受けられました。

50代貯蓄(アンケート結果ー老後資金の準備をはじめたきっかけ)

Q6.老後資金の準備に取り組んでいない理由は?

現在老後資金の準備に取り組んでいる世帯は70%にものぼりました。

また、老後資金の準備に取り組んでいない理由では、「老後資金の準備に取り組む余裕がない」が最も多く18%という結果でした。
老後資金へ備えたい意思はあるが、実際取り組むには余力がないと感じている世帯も多いようです。

50代貯蓄(アンケート結果ー老後資金の準備に取り組んでいない理由)

Q7.老後資金の目標金額

老後資金の目標金額は、2,000万円以上が1番多く24%でした。
老後資金は2,000万円以上必要だと言われている影響からか、2,000円以上を目標にしている世帯の合計は78%にものぼりました。
老後に対しては十分に備えたいという傾向が見られます。

50代貯蓄(アンケート結果ー老後資金の目標金額)

以上が意識調査アンケートの結果でした。
次では、老後を見据えた理想的な貯金額を見ていきましょう。

50代の老後資金を見据えた理想的な貯金額は1,875万円以上

50代の方々は、ライフイベントごとの必要資金を見積もり、老後資金を含めた貯蓄計画を立てることが重要です。

年金以外の収入が見込めない場合、老後資金として2人世帯で約1,875万円、独身世帯で約800万円を用意する必要があります。
加えて、50代はライフイベントにかかる出費も多く、教育費や住宅購入、介護費用などにも備えが求められます。

以下の3つの視点から見ていきましょう。

  • 定年後の2人以上世帯に必要な老後資金の見積もり
  • 定年後の独身世帯に必要な老後資金の見積もり
  • 50代のライフイベントと費用目安

定年後の2人以上世帯に必要な老後資金の見積もり

2人以上の世帯では、老後資金として平均で約1,875万円が必要と見込まれます。
これは、年金受給額を考慮したうえでの金額です。

  • ①年金受給額(夫婦合計):年間277万円(※1)
  • ②年間生活費:302万円(※2)
  • ③(② – ①)年金収入を差し引いた、追加で必要な額:25万円
  • ④旅行代などの余暇費:50万円
  • ⑤(③ + ④)年間不足額:75万円

上記の概算から、定年退職後25年の余命(65歳定年、寿命90年として仮定)を考慮すると、1,875万円の老後資金が必要です。

※1:夫が会社員(国民年金+厚生年金|令和4年度の男性受給額平均月額:163,875円)、妻が専業主婦(国民年金|令和5年度の老齢基礎年金満額:66,250円)として試算
※2:65歳以上の夫婦のみの無職世帯の消費支出250,959円で試算

上記のとおり、2人以上世帯で老後を送るには1,875万円前後の貯蓄が望ましいです。

この金額は一般的な目安ですので、世帯ごとの状況に合わせて調整する必要があります。
年金収入の見通しや生活費の水準、余暇費の考え方によっても変動します。

50代の方は、定年退職までにこの目標額に近づけるよう、計画的な貯蓄を心がける必要があるでしょう。

定年後の独身世帯に必要な老後資金の見積もり

独身世帯では、老後資金として平均で約800万円が必要です。

  • ①年金受給額:年間173万円(※1)
  • ②年間生活費:175万円(※2)
  • ③(② – ①)年金収入を差し引いた、追加で必要な額:2万円
  • ④旅行代などの余暇費:30万円
  • ⑤(③ + ④)年間不足額:32万円

上記の概算から、定年退職後25年の余命(65歳定年、寿命90年として仮定)を考慮すると、800万円の老後資金が必要です。

※1:会社員(国民年金+厚生年金|令和4年度の受給額平均月額:143,973円)で試算
※2:65歳以上の単身無職世帯の消費支出145,430円で試算

単身世帯の場合、夫婦世帯に比べて必要な老後資金は抑えられる傾向にあります。
しかし、800万円前後は準備しておく必要があるでしょう。

50代のライフイベントと費用目安

50代は子どもの教育費や結婚資金、自身の健康管理や趣味への投資など、さまざまなライフイベントが重なる時期です。
これらのイベントにはそれぞれ費用が発生し、とくに教育資金や住宅購入資金、親の介護費は大きな出費となります。

ライフイベントの例は以下の通りです。

  • 子どもの教育費
    • 公立高校(3年総額):約137万円
    • 私立高校(3年総額):約291万円
    • 国立大学:約242万円
    • 私立大学(文系):約397万円
    • 私立大学(理系):約541万円
  • 住宅購入(※1)
    • マンション:約485万円
    • 建売住宅:約372万円
    • 土地付注文住宅:約469万円
  • 親の介護(※2)
    • 在宅介護(5年):288万円
    • 施設介護(5年):732万円

※1:住宅所要資金の1割として仮定
※2:在宅介護の平均月額4.8万円、施設介護の平均月額12.2万円をもとに試算

老後に必要な資金に加えて、それぞれの人のライフイベントにかかる費用を踏まえ貯蓄額が理想的です。

たとえば、2以上世帯でこれから子どもの大学費用が必要な場合、以下が50代の理想的な貯蓄額となります。

老後資金1,875万円 + 子どもの教育費:私立大学(文系)397万円 = 合計2,272万円

50代はそれぞれのライフプランに合わせて、計画的な貯蓄を心がける大切な時期です。
まずは具体的な出費を見積もり、足りない分を補うための貯蓄目標を立てることをおすすめします。

ここまでは、50代で必要な貯蓄額を解説してきました。

より詳細なシミュレーションは個々の状況をより具体的に考慮する必要がありますが、いずれにしても、老後資金を見据えた必要貯蓄額は高額だと感じる方が多いのではないでしょうか。

次では、50代で貯蓄額が少ない場合の対策を解説していきます。

50代で貯金額が少ない場合の5つの対策

50代で十分な老後資金を準備できていない場合、以下の5つの対策を検討することが重要です。

  • 家計収支の見える化
  • ライフスタイル見直しによるムダの削減
  • NISAやiDeCoなどの公的制度の活用
  • 定年退職後も働ける環境に身を置く
  • 資金計画に不安ならFPへ相談

それぞれ解説していきます。

家計収支の見える化

50代で貯蓄額が少ない場合、まずは家計簿をつけて、どこにお金が使われているのかを把握することが第一歩です。

食費、光熱費、通信費などの固定費から、外食費、娯楽費、贅沢品などの変動費まで、支出の内訳を細かく記録することでムダな出費がないか見直せます。

ライフスタイル見直しによるムダの削減

家計収支が見える化できると、ムダや使いすぎなども見えてきます。
外食・旅行・ショッピング・サブスクリプションのサービスなど、ライフスタイルをシンプルに見直すことで削減できる余地があります。

家計のムダを見直す際の対象の例は、以下のとおりです。

  • 保険費
  • 車両費
  • 通信費(携帯電話、インターネットなど)
  • 外食費
  • 飲酒費
  • たばこ代
  • 娯楽費(映画、コンサートなど)
  • クレジットカードの年会費
  • 雑誌や書籍の購入費

それぞれの出費を見直し、本当に必要なものかを吟味することが重要です。

飲酒やたばこを控えたり、格安SIMにして通信サービスを最小限に絞ったりなど、ライフスタイルを大幅に見直せば大きな節約につながります。

50代で貯蓄が少ない人は、このような生活のムダをカットすることが何より効果的な対策となるでしょう。

NISAやiDeCoなどの公的制度の活用

老後資金の運用手段としてNISA(年間最大120万円のつみたて投資非課税枠)やiDeCo(個人型確定拠出年金)などの公的制度で積立投資を活用するのも効果的です。

たとえば、毎月5万円ずつ非課税枠でつみたてて、年利5%で10年間運用できた場合は約770万円の資金になります。

出典:積立かんたんシミュレーション|楽天証券

投資に絶対はないので、元本割れのリスクがあることも事実です。
ですが50代で貯蓄が少ない人は、ムダな支出を削減したうえでこのような長期的な積立投資を活用することで、計画的に老後資金を準備できます。

NISAに加えて確定拠出年金(iDeCo)をあわせて活用すれば、節税メリットを受けながら老後資金を増やせます。

50代で後手に回った場合でも、制度を上手に利用して効率的に資産形成を行うことが大切です。
まずは税制優遇のある公的投資制度を確認し、自身に合った方法を見つけましょう。

定年退職後も働ける環境に身を置く

50代で老後資金の備えが不足している場合、対策のひとつとして定年退職後も働き続けることもおすすめです。
健康が許す限り収入を得ることで、年金以外の収入源を確保できます。

高齢化が進む日本では年金を受給しながら働く人が増えており、在職老齢年金の制度を利用すれば、満額の年金をもらいながら一定額までの給与収入を得られます。
以下の記事でくわしく解説しているので、興味があれば読んでみてください。

また、65歳まで会社員として働き、その後アルバイトやパート勤務などで年間150万円程度の収入を得られれば、老後資金に充てられます。
10年間でおよそ1,500万円の収入になります。

さらに、専門的なスキルを活かしてフリーランスとして働くことも選択肢のひとつです。
定年後も生きがいと収入を両立できれば、老後の生活設計が立てやすくなります。

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まとめ|50代のぶっちゃけ貯金額

この記事を読んで、以下の4つのことがわかりました。

  • 50代2人以上世帯の平均貯蓄額は1,147万円、中央値は300万円。独身世帯の平均は1,391万円、中央値80万円
  • 50代2人以上世帯の貯蓄2,000万円以上は16.6%、貯金ゼロは27.4%。独身世帯は2,000万円以上が13.7%、貯金ゼロは38.3%
  • 50代の老後資金を見据えた理想的な貯金額は、2人以上世帯だと約1,875万円・独身世帯は約800万円。加えてライフイベントごとの費用も必要
  • 貯金が不足している場合、「家計の見える化」「ムダの削減」「定年後も働く」「FPに相談する」などの対策が重要

老後のことが気になる50代。早いうちから老後の資金計画を立て、将来に備えることが重要です。
それぞれの状況に応じた適切な対策を講じることで、安心して老後を迎えられるでしょう。

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執筆者
松田聡子
ファイナンシャルプランナー
明治大学法学部卒業後、証券システムのITエンジニア、国内生保の法人コンサルティング営業を経て2007年よりファイナンシャル・プランナーとして独立。コンサルティングのほか、主な活動は企業型確定拠出年金導入企業へのセミナー講師、マネーサイトへの執筆など。年金・資産運用・保険などに精通、iDeCoやNISAなどの制度を活用した人生100年時代の資産形成をアドバイスしている。