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ソニーの役職定年から見るミドル・シニア層のキャリアプラン

ソニーの役職定年から見るミドル・シニア層のキャリアプラン

2023.11.09

※当サイトは人材関連サービスを展開する株式会社エイジレスが運営しています。本ページは自社および提携先のPRを含む場合があります。

50代になると気になり始めるのが「役職定年」。決められた年齢で役職を降りる制度ですが、ここ数年では廃止する企業が増加しています。

今回は日本を代表する大企業ソニーの役職定年について詳しく解説します。

ソニー独自の人事制度との関係性などもご紹介しますので、今後のキャリアプランを構築する上で参考にしてください。

役職定年廃止の現状とは？｜増加傾向の一方で維持するソニー

役職定年は1980年代から日本の大企業を中心に導入され、終身雇用や年功序列とともに、日本企業特有の制度とも言われています。

しかしバブル期入社の社員が数多く残る企業では、幹部クラスへの人件費が年々膨らむと同時に、若手が管理職につけないなどの課題が徐々に浮き彫りになりました。

また現在の50代は身体的にも精神的にもまだまだ現役で活躍が期待できる世代。高い知見と専門性を持つ人材として転職市場では年々ニーズが高まっています。

役職定年制度はそんな50代に対して、仕事のやる気にブレーキをかける「負の効果」があり、事業推進にとっても逆効果になるとの見方も増えています。

民間の調査でも役職定年後の働き方は全体的にネガティブな答えが目立ちますね。

これらの問題から、2000年代以降は徐々に役職定年を廃止する企業が増加。

政府もシニア層に対する「定年年齢の引き上げ」や「再雇用」を促す政策を打ち出すなど、年齢で役職を奪う制度に対する見方が社会全体に変化しています。

最近でもNEC・富士通・パナソニック、さらに大手の生保など、古くから日本の経済界を支えてきた大企業で廃止の動きが加速しているのが現状です。

2020年の民間調査では役職定年制度がある中でも13％の企業が「廃止する」、16％はすでに「廃止」、「維持する」と答えた企業は半数を割りました。

企業にとって役職定年制度のあり方が問われていると言えるでしょう。

Twitterでも役職定年に対する厳しい見方がありました。

「若者が転職上等でスキルが身につく環境を選ぶのも道理。だから役職定年を迎える前に外資系メーカーに転職するんだよね」

「西洋的実力主義のソニーでさえ未だに役職定年があるとはびっくりだなぁ。日本の夜明けは暗いぞ」

「年齢で一律に社員の処遇を変える時代ではない」

「年齢で一義的に決められると、子育てに追われて昇進を逃した人は子育て終わった頃には役職定年」

こうした社会の流れの中で役職定年制度を維持するソニーですが、実は一度制度を廃止し復活させた経緯があります。

ソニーが役職定年制度を復活させた背景には、ソニー独自の新しい人事制度「ジョブグレード制」の導入とも深い関係がありました。

次はソニーの役職定年とジョブグレード制について解説します。

参考：

「高年齢者雇用安定法改正の概要｜厚生労働省」

ソニーの役職定年後は「ジョブグレード制」による年収大幅ダウンも

ここからはソニーの人事制度から役職定年とジョブグレード制を詳しく解説します。

ソニーの役職定年制度は「廃止」→「復活」

ソニーは日本企業の中でも早くから組織改革など、先進的な取り組みを行ってきました。

2000年には役職定年制度を一度廃止し、大きな驚きとして日本の経済界も注目していました。

しかし年々幹部の高齢化が進み、若手の昇進機会が少なくなるなどの理由から、2013年には役職定年制度を復活。

さらに2015年には役割と成果に応じて等級や報酬が決まる「ジョブグレード制」という人事制度を導入しています。

一方ソニーの役職定年制度は、一部のグループ企業では廃止したケースもあります。一時期不振だった半導体子会社のソニーセミコンダクタソリューションズなどは業績が回復した今、役職定年を廃止。

その他にいくつかの子会社では廃止が進み、残るのはグループ本社機能を担うソニーグループ株式会社とエレクトロニクス事業のソニー株式会社のみとなっています。

ソニーの役職定年・ジョブグレード制で年収はどれくらい下がる？

ソニーが2015年に導入したジョブグレード制では、階級ごとに15段階と細かくグレードが分かれ、幹部クラスでは役職定年の年齢も明確に定められました。

＜ソニーの役職定年＞

事業部長以上　→　57歳
統括部長　→　55歳
統括係長　→　53歳

グレードが1階級変わるとベース給が20～30万円減り、さらに上司の評価によるボーナスの額が大きく変わるため、役職定年後に年収が300万円ほどもダウンしたという社員もいるそうです。

webサイトの口コミもご紹介します。

「役職定年により転職。課長は53歳、部長は55歳以降は給与が一般職レベルまで下落する。また、定年後の再雇用の60歳以降の待遇は悪い」

「役職定年制度で年齢のみで業務を奪い取り、その後の社内での人材活用のプロセスや仕組みができていないのでモチベーションをそぎ落とされてきた」

「技術を極めたい人はIグレードをあげれば役職定年には影響しない。しかしI6、I7など会社への貢献が高く、業界にも影響力がある技術者でも役職定年でI5以下と待遇が同じ。頑張っても給与は是正措置で下げられることが分かっている中、モチベーションを保てなかった」

以上はソニーを退職された方からの口コミです。やはり大きく年収が落ちることや仕事内容が変わってしまう中、モチベーションを保つことが難しくなってしまう現状が見えてきました。

ソニーのジョブグレード制度による年収の違い

ここでソニーのジョブグレード制で年収にどれくらい違いがでるのかを解説します。

そもそもソニーの年収は高い

有価証券報告書によると、ソニーの平均年収は1,000万円を超えていることが分かります。

2013年に役職定年を復活させたことで、管理職の人数を大幅に減らし平均年齢を下げることで人件費のバランスを取り、平均給与を高く設定することを実現。

ただし厳密なジョブグレード制により評価されるため、成果を挙げられなければ下の社員に抜かれてしまう場合も大いにあり得ます。

リーダーになれば30代でも1,000万円超えるグレード別年収

前述したようにソニーでは階級ごとに15段階の評価が刻まれ、ボーナスの金額が大きく変動するということです。

下図は平均的なグレードの年齢と年収。35歳前後でI5のリーダーとなれば、年収も1,000～1,200万円。この世代で1,000万円を超えるのはなかなか難しいことですから、成果さえ出せればソニーの待遇がどれだけ良いかが分かりますね。

ソニーのジョブグレード制は仕事の成果と評価により年収にもかなり影響がありますが、同業の他メーカーと比べても年収は高い傾向が見られます。

次はソニーで役職定年を迎える前にできることをご紹介します。

ソニーの役職定年前に備えるキャリアプランニング

ソニーでは50歳を過ぎて一定の年齢で役職定年となり、統括部長であっても一般職へグレードが下がり、同時に年収はかなりダウンします。

50代半ばは高い経験値やスキルを持つ人材ですから、自分のキャリアをまだまだ活かすことができるはず。そんなミドル・シニア層が役職定年前に準備すべきポイントは以下のとおりです。

ソニーのミドル・シニア向けキャリア支援を活用する
役職定年後のライフプランを確立する
老後資金を積み立てる
副業などで生きがいを見つけておく
転職して新しい環境でセカンドキャリアを磨く

年収ダウンなどの影響を最小限に抑えるためにも、役職定年を迎える前に自分のキャリアプランをしっかりと確立しておくことをオススメします。

ソニーのミドル・シニア向けキャリア支援を活用する

厳密な役職定年制度を維持するソニーですが、2017年からは50歳以上の社員を対象に「キャリア・カンバス・プログラム」と呼ばれるキャリア支援制度を始めました。

この制度は創設以来「自分のキャリアは自分で築く」としたソニーの考え方から、ミドル・シニア層に向けてキャリア研修やリスキリング（学び直し）、社内公募制度の拡充、雇用制度の見直しなどを実践。

その中から特にふたつの施策をご紹介します。

Re-Creationファンド

役職定年や定年を見据えて、社員が将来的に身につけたい新しいスキルや資格を取得する際、ソニーグループから最大10万円の補助をもらうことができる制度です。

すでに700人以上の社員がファンドを利用し、スキル向上のための研修参加や、うどん職人やドッグトレーナー、中小企業診断士の資格取得など新しい領域にチャレンジしています。

シニアインターンシップ

キャリア・カンバス・プログラムの中でも2021年から開始された新しい施策。

ソニー社員のスキルや経験値を求める地方の自治体や中小企業とのマッチング事業として、希望する社員は数日から数か月間、経営コンサルタントや地域創生事業に取り組みます。

ソニーで培ったAI技術を、地方企業とともに地域おこしに活用するなどの実例も産まれています。

参考：

ソニーグループ株式会社

役職定年後のライフプランを確立する

ソニーで50代になると役職定年が現実味を帯びてきますから、次のポイントを押さえてライフプランを構築してみましょう。

50代ならではの豊富な知見や人脈の活かし方
自分にしかないリソース・資産を把握する
知見やリソースを組み合わせて方向性を決める

どの項目でも大切なことは「言語化」しておくことです。

リソースについては第三者の客観的な意見も重要です。

これらの項目にプラスして、自分がおもしろそうだと感じる仕事や職場なども書き出すことで、ライフプランの輪郭が徐々にはっきりとしてきます。

老後資金を積み立てる

ソニーは同業他社に比べても年収は高く設定されていますから、老後資金として大切に積み立てておくと、ゆくゆく精神的な余裕につながりますね。

経済的な余裕があれば役職定年後からでも、リスキリングや研修に参加して自分のスキルを磨いたり、さまざまな場に出て新たな人脈を築くことも可能になります。

また役職定年になると管理職手当などがなくなり、給与と連動している年金の支給額もダウンする可能性があります。

一般的な企業で月給が50万円だった人が役職定年で75％の減給となった場合は、受け取れる年金額は一年で4万円ほども減ってしまいます。

給与が減ってしまう前から資金を積み立てておくことも大切ですね。

副業などで生きがいを見つけておく

ここ数年、ミドル・シニア層を含め全世代的に副業に注目が集まっています。

2017年の「働き方改革実行計画」で政府は、原則として副業や兼業を認める方向で普及促進を図るとの方針を打ち出しました。

これを受けて2018年には厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を発表し、日本の経済界に対して、従業員の副業を本格的に進めていくことを明らかにしています。

さらにコロナ禍の影響で在宅でのリモートワークが増えたことで、通勤時間などを自分のスキル向上に回すなど、個人の働き方も多様化しました。

そこで役職定年を迎える前から副業を始める人が増えているのです。

例えば通販会社を立ち上げて家族経営する、家事代行やペットシッターなどのほか、クラウドソーシングも便利です。

クラウドソーシングではプログラミングやデザイン、マーケティング、経理、ライターなど幅広いジャンルからの募集があります。

こうした副業で実績を積むと将来的には独立や起業へと繋がる可能性も秘めているので、その足場固めの意味としても、役職定年前からチャレンジしてみると良いですよ。

参考：

「副業・兼業の促進に関するガイドライン｜厚生労働省」

転職して新しい環境でセカンドキャリアを磨く

ライフプランを見直しながら将来設計をした上で、役職定年を前に転職するミドル・シニア層は年々増加しています。

転職市場でも高い経験値とスキルを持つ人材に対するニーズは高く、さらに専門性も備える50代に対しては、今後も需要は高くなると見られています。

経済産業省の統計からも少子高齢化の影響で、2050年には日本の人口が約1億人となり、労働市場の年齢構成も高年齢化していくと予想されています。

特にIT業界では20代30代の若手エンジニア不足が慢性化し、ハイスキル人材のミドル・シニア層へのニーズは高くなる傾向が顕著です。

ソニーなど大企業での経験があれば、そのネームバリューだけでも転職にはかなり有利なはず。

少し目線を変えれば、ミドル・シニア層でもまだまだ活躍できる業界や分野はたくさんありますので、役職定年前に転職を考えてみることもひとつの良い方向性だと言えますね。

そこで次は役職定年前に転職を考えている人へ、転職活動でのポイントを解説します。

役職定年前に転職活動をする時のポイント

役職定年を見据えた転職活動をスムーズに進めるため、以下のポイントをご紹介します。

管理職・マネジメントとしての転職
専門職・スペシャリストとしての転職
中小・ベンチャー・スタートアップ企業へ年収UPしての転職
独立・起業・フリーランスへ
役職定年前に転職活動する時の面接で押さえておきたいポイント

ひとつずつ解説します。

管理職・マネジメントとしての転職

管理職やマネジメントの実績を活かして転職する場合、最近ではダイレクトリクル―テイングサービスがかなり浸透してきました。

高い専門性を持つハイスキル人材として登録しておくと、企業の方からオファーをもらうことができます。

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する際は、サービスごとに特異な業界や分野が絞られている場合が多いため、自分の実績・スキルにマッチしているかどうかを見極めることが重要です。

さらに幅広く企業を選びたい場合は、転職サイトやエージェントでも豊富な求人が紹介されていますので活用してみましょう。

また管理職やマネジメントの場合は、人脈から生まれるリファラル採用も有利です。リファラル採用であれば新しい職場環境や働いている人などについて、多くの情報を面接前に入手することが可能です。

専門職・スペシャリストとしての転職

プログラマーなどのスペシャリストの場合、ミドル・シニア層を求める企業は増加傾向です。

ただし専門性が高い分、汎用性が低くなってしまうケースも考えられます。

長年の経験だけではなくさまざまな研修やweb講座などを利用して、スキルアップしておくと転職の可能性を広げられますよ。

また同じ職種であれば異業種への転職はそんなに珍しい話ではありませんから、自分のスキルをどのように活かしていけるかを、さまざまな業種で想定してみましょう。

例えば企業の中でプログラマーとして活躍してきたのであれば、WEB業界に目を向けると自社開発をしている企業や、他社との共同でシステム開発を行うプロジェクトなどもあります。

これまでとは違う業種も視野に入れた転職活動をすると、自分にマッチした企業に出会える可能性も高くなりますね。

中小・ベンチャー・スタートアップ企業へ年収UPしての転職

大企業に勤めていた経験を活かして、中小企業やベンチャー、スタートアップなどへ転職するケースは、今後ますます増えていくと予想されます。

特に私たちの生活では欠かせないIＴ技術は、これからも拡大していくことは間違いありません。

パソコンやスマホのアプリも日々更新され、交通予約システムやネット通販、キャッシュレスシステム、家電製品もIＴ技術が凝縮されていますよね。

こうした技術で事業を始める企業はどんどん増え、人材が不足しているのが現状です。

即戦力としてのミドル・シニア層に向けられる期待値も高く、非常にねらい目の転職先と言えます。

独立・起業・フリーランスへ

コロナ過で経験したリモートワークが浸透する中、今後はプロフェッショナルとして個人で事業を興す人も増えてくると見られます。

マネジメントやコンサルタント、プログラマーなどのスキルを持っている場合、現職で得た人脈を活かして独立や起業が可能です。

またフリーランスとしてプロジェクトごとに参画するという働き方も考えられます。

フリーランス向けのマッチングサービスもありますので、独立や起業する前に試してみるのも良いですね。

役職定年前に転職活動をする時の面接で押さえておきたいポイント

そもそもミドル・シニア層の転職はまだまだ厳しいのが現実です。しかし、転職者数は年々増加しており、今後もさらにニーズが高まると言われています。

役職定年を見据えた転職での面接では、以下の点を押さえておきましょう。

職務経歴書には苦労した点も含めてできるだけ具体的な事例を書き込む
現職での立場やこだわりを捨てる
強みがどこにあるかをアピール
面接の前にキャリアの棚卸しをしておくとスムーズな受け答えができる

それぞれ説明します。

職務経歴書には苦労した点も含めてできるだけ具体的な事例を書き込む

転職活動の第一歩として、職務経歴書の作成を行います。

職務経歴書の書き方には「時系列型」と「プロジェクト型」の2通りがあります。

時系列型は年代に沿って、どのようなスキルを身につけ、プロジェクトに参加して成果を挙げてきたかを並べていく形です。

一方「プロジェクト型」は成し遂げてきたプロジェクトごとに内容を伝える方法。

大切なポイントは手がけてきたことを羅列するだけではなく、困難に向き合った経験やどのようにして乗り越えたかを書き込むことです。

企業は応募者に対していかに即戦力として活躍してくれるかという点を重視していますので、課題解決能力を示すことは大きな効果があります。

現職での立場やこだわりを捨てる

ミドル・シニア層の転職で課題となることが「こだわり」です。

企業にとって年齢が上がるほど、職場に馴染む時間がかかる、部下とのコミュニケーションがとれないなどが懸念材料になります。

40代や50代でも新しい環境で活躍するためには、一定程度は現職の立場やこだわりを捨てる必要があります。

転職先を選ぶ際に自分が譲れる・譲れないポイントをしっかりと精査してから面接に臨みましょう。

強みがどこにあるかをアピール

社会人経験が豊富で多くのキャリアを持つ年代にとって、自分の強みがどこにあるかを明確に把握することは意外と難しいもの。

培ってきた人脈やスキル、そこから広げられそうな可能性まで含めて、自分のキャリアプランをしっかりと見つめ直してみると、自分にどんな強みがあるかが明確になります。

さらに自分の強みを応募先企業でどのように活かすことができるかを想定してアピールすると効果的です。

面接の前にキャリアの棚卸しをしておくとスムーズな受け答えができる

上記で解説した項目も含めて、面接の前にキャリアの棚卸しをしておくことをオススメします。

キャリアの棚卸しを行うことで、実績・スキル・成果・強みなどを自分の言葉として把握し、面接でスムーズな受け答えができるよう準備しておきましょう。

転職がうまくいくかいかないかは、個人のスキルももちろんありますが、それだけではなく、面接や書類の書き方などテクニック的な部分も大きく影響します。

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まとめ｜ソニーの役職定年で年収もグレードもダウンする前にセカンドキャリアを想定することが大事

ソニーの役職定年やジョブグレード制度について詳しく解説してきました。

ここまでで以下の点が分かりましたね。

ソニーは役職定年を復活させたが、大幅年収ダウンの可能性がある
新たに導入したジョブグレード制度で役職定年後はグレードも一気に下がる傾向にある
役職定年に備えて副業や老後資金の準備をすることが必要
役職定年で転職する際は利用するサービスを厳選することが大事
役職定年で転職する時の面接前にはキャリアの棚卸しをするのがおすすめ

大企業のソニーでも役職定年をきっかけに転職する人は多く、50代がまだまだ活躍できる世代であることの証明とも言えます。

セカンドキャリアを輝かせるために、今回の記事を参考にしていただけたら幸いです。

執筆者

こやまけいこ

ライター／ディレクター／カメラマン（フォト＆ムービー）　雑誌のフリーディレクター、報道記者兼カメラマンを経て、現在はwebを中心に執筆。HR系のSEOライティングやセミナー記事化、コンサルカンパニーのCEO、COOクラスへのインタビューなどオールマイティに取材している。

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