社内SEのキャリアパスを考える｜代表例８つと必要スキルを解説

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社内SEのキャリアパスはどのようなものがあるのでしょうか？

ライフワークバランスが充実し、IT職のなかでも人気が高い社内SEですが、キャリア面が気になる人も多いと思います。

本記事では、社内SEのおもなキャリアパスと必要スキルを解説します。

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社内SEのおもなキャリアパス8選

社内SEとして働いている場合、以下の8つのキャリアパスが代表的です。

• 社内SEとしてほかの企業に転職する
• 社内SEとして公官庁に転職する
• 社内SEのマネージャー職にキャリアアップする
• CIOへキャリアアップする
• CTOへキャリアアップする
• ITコンサルタントにキャリアチェンジする
• ほかのエンジニア職にキャリアチェンジする
• 独立してフリーランスになる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

社内SEとしてほかの企業に転職する

まず最も一般的なキャリアパスとして、他企業への転職があります。

この場合は基本的な仕事内容が同じであり、転職後も苦労は少ないでしょう。

また社内SEの給料待遇の良し悪しは、会社の利益に左右されます。

よって単純な給料アップを狙いたい場合、今より利益を出している会社への転職で達成可能です。

仕事内容は中小企業であれば幅広く、大手企業であれば細分化される傾向にあります。

必要スキル

中小企業であれば幅広くITを扱うスキルが必要です。

逆に大手企業は幅広いIT知識に加え、得意なスキルがあると優遇されるでしょう。

自身のスキルと企業のニーズが合えば、転職活動を有利に進めることができます。

奨励資格

取得を勧める資格は以下のとおりです。

• 基本情報技術者
• 応用情報技術者
• そのほか専門性が高い資格（例：ネットワークスペシャリスト、プロジェクトマネージャ資格など）

向いている人

社内SEに向いている人の特徴は以下のとおりです。

• コミュニケーション能力が高い人
• プレゼンテーション能力が高い人
• 臨機応変で問題解決能力が高い人
• タスク管理能力が高い人

また近年企業のあいだでは、DX化推進などのニーズが高くなっています。

システム保守のような守りの仕事のみではなく、DX推進のような攻めの仕事に取り組むことができる人は需要が高いでしょう。

社内SEとして公官庁に転職する

次に、社内SEとして公官庁に転職するキャリアパスがあります。

公官庁の社内SEとは、公官庁の情報システム部署に所属する職員のことです。

民間企業ではなく公官庁の社内SEは、

• リストラの心配がない
• 安定して給料が上がっていく
• 地方公務員の場合は転勤がない
• 都市部ではなく地元で働くことができる

などのメリットがあります。

逆にデメリットとして

• 異動でITと関係ない部署に配属される可能性がある
• 民間企業と比べ仕事のスピード感がなくなる

などが挙げられます。

必要スキル

市町村(中核市・政令市除く)など小規模の公官庁は、幅広くITを扱うスキルが必要です。

逆に組織規模の大きい公官庁は、幅広いIT知識に加え、自身の得意なスキルがニーズと合えば優遇されるでしょう。

特に現在は、公官庁がオンプレミスで保有するサーバを、クラウド化する流れが加速しています。

AWSなどのクラウド技術を持っていれば特に優遇されるでしょう。

奨励資格

取得を勧める資格は以下のとおりです。

• 基本情報技術者
• 応用情報技術者
• そのほか専門性が高い資格(例：ネットワークスペシャリスト、プロジェクトマネージャ資格など)

向いている人

公官庁の社内SEに向いている人の特徴は、以下のとおりです。

• コミュニケーション能力が高い人
• プレゼンテーション能力が高い人
• 臨機応変で問題解決能力が高い人
• タスク管理能力が高い人
• 関係部署との調整能力が高い人

民間企業の社内SEと比べて、公官庁の場合は特に調整能力が必要となります。

理由として、仕事を進めるうえで民間企業以上に関係者が多く、各々関係者の合議が必要だからです。

社内SEのマネージャー職にキャリアアップする

続いて、マネージャー職に就くキャリアパスがあります。

社内SEのマネージャー職はチームやプロジェクトの管理、組織の戦略立案などの仕事を行う役職です。

大企業の場合は業務部門別にポジションがある場合が一般的ですが、小さい規模の会社の場合はマネージャー職がないこともあります。

またマネージャー職へのキャリアアップは、勤めている会社でステップアップする方法もあれば、マネージャーポジションを募集している会社に転職する方法もあります。

一般的な社内SEに比べ、人材のマネジメントやプロジェクトの管理能力が必要不可欠です。

責任の大きいポジションである反面、仕事のやりがいを感じやすいポジションといえるでしょう。

必要スキル

マネージャー職に必要なスキルは、以下のものが挙げられます。

• 予算管理スキル
• ベンダー管理スキル
• 部下の教育、マネジメントスキル
• リーダーシップ

技術知識よりも人間関係のスキルや、プロジェクト全体を見る視野が重要です。

プロジェクトを進行させる経験や、チームを率いる経験を通じて、これらのスキルは磨かれるでしょう。

奨励資格

取得を勧める資格は以下のとおりです。

• PJM-A（プロジェクトマネジメント・アソシエイト）
• PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル）
• プロジェクトマネージャ試験

向いている人

マネージャー職は、ヒューマンスキルに優れた人が向いています。

具体的には

• コミュニケーション能力が高い人
• リーダーシップがとれる人
• 問題解決能力が高い人
• 人材育成能力が優れている人

などが挙げられます。

CIOへキャリアアップする

CIOに就くというキャリアパスも見ていきましょう。

CIO（Chief Information Officer）とは、最高情報責任者と訳される企業の経営層であり、自社の経営理念に合わせた情報化戦略の立案や推進を行います。

CIOに就くことは、経営の立場まで登り詰めることであり、ハードルは高いです。

自社で社内SEがCIOまで昇進できる道が開けている場合は、仕事の評価を高めていき、昇進を積み重ねることでCIOになれるチャンスがあります。

一方で転職により社内SEがCIOに就くことは困難であり、ITコンサルタントなどの実績を積みCIOに転職するパターンであれば可能性はあるでしょう。

必要スキル

CIOに必要なスキルは、以下のものが挙げられます。

• 経営戦略・IT戦略のスキル
• マネジメントスキル
• リーダーシップ

CIOはマネージャー職より高度なヒューマンスキルが問われます。

会社全体を考え、IT戦略をいかに会社に活かすかという経営的な視点が必要です。

奨励資格

CIO職に就く場合、資格はあまり考慮されませんが、以下の資格は評価される可能性があります。

• ITストラテジスト

向いている人

CIOは会社のIT戦略の方向性を決める重要なポジションです。

CIOは、会社全体を俯瞰した視点でIT戦略を策定でき、チームや組織をまとめ上げるリーダーシップを持つ人が向いています。

CTOへキャリアアップする

CTOのキャリアパスも見ていきましょう。

CTO(Chief Technology Officer)とは、最高技術責任者と訳される企業の経営層で、新技術の導入や開発結果のレビュー、改善方針の立案などを行います。

自社のIT技術について、AIやビックデータなど最先端技術の導入判断はCTOが行います。

CIOと同様に、CTOへのキャリアパスは技術職最高峰のポジションであり、ハードルは高いです。

自社で社内SEがCTOまで昇進できる道が開けている場合は、技術的な評価を高めていき、スキルの向上と経験を積み重ねることでCTOになれるチャンスがあります。

転職により社内SEがCTOに就くことは難しいですが、システム開発の実績を積んだ後、CTOに転職するルートは可能性があります。

必要スキル

CTOに必要なスキルは、以下のものが挙げられます。

• プログラミングの知識
• 開発技術
• マネジメントスキル
• リーダーシップ

CTOはCIOにくらべ開発経験など、技術面のスキルや経験が重視されます。

奨励資格

CTO職に就く場合、資格はあまり考慮されませんが、以下の資格は評価される可能性があります。

• システムアーキテクト
• ITサービスマネージャ
• プロジェクトマネージャ資格

向いている人

CTOは会社の経営戦略上、必要な技術の導入が大きな役割のひとつです。

システム開発経験が豊富で、プログラミングやAIなど、IT技術の知見が深く探究心のある人が向いています。

ITコンサルタントへキャリアチェンジする

続いてITコンサルタントへ転職するキャリアパスを見ていきましょう。

ITコンサルタントとは、クライアント企業のIT課題を解決するための、IT戦略に関するアドバイスや支援を行う仕事です。

IT戦略を考えるうえで、経営知識・業界知識・技術的スキルなどが求められます。

社内SEの仕事は幅広いITスキルが求められるため、スキル面においてITコンサルタントと相性がよい転職先です。

特に大規模プロジェクトやDX推進の経験があると、転職時のアピールポイントになります。

必要スキル

ITコンサルタントに必要なスキルは、以下のものが挙げられます。

• 経営・IT戦略のスキル
• コミュニケーションスキル
• 問題解決能力
• プロジェクト管理能力

ITコンサルタントは、クライアントが抱える課題を解決できる能力が求められます。

課題解決を行うためには、クライアントと適切にコミュニケーションをとるスキルや、問題点を論理的に整理する能力が求められるでしょう。

奨励資格

取得を勧める資格は以下のとおりです。

• ITコーディネータ
• ITストラテジスト
• 中小企業診断士
• プロジェクトマネージャ資格

向いている人

ITコンサルタントは、IT活用による顧客の課題解決が求められます。

よって

• コミュニケーション能力が高い人
• 提案(プレゼンテーション)能力が高い人
• 常に最新の技術動向や業界動向をキャッチアップできる人

はITコンサルタントが向いています。

ほかのエンジニア職にキャリアチェンジする

ほかのエンジニア職に転職するキャリアパスも見ていきましょう。

社内SEがほかのエンジニア職にキャリアチェンジする場合、相性がよい職種は以下のものです。

• ネットワークエンジニア
• サーバエンジニア
• インフラエンジニア
• セキュリティエンジニア

これらの職種は、社内SEに関わりの深い職種なので、転職時有利に働きます。

そのほかのエンジニア職も、能力やスキル次第では転職可能です。

ただし社内SEは一般的に、ほかのIT技術職と比べ専門性やスキルが低いと思われがちです。

転職する場合は勉強を重ね、知識やスキルがあることをアピールしましょう。

必要スキル

必要スキルは転職先によって異なります。

各エンジニア職では、その専門領域に合わせた技術や知識の習得が求められます。

また幅広いITスキル・コミュニケーションスキル・上流工程の経験など、社内SEならではの強みをアピールしましょう。

奨励資格

奨励資格は、業種ごとに異なります。

向いている人

ほかのエンジニア職へのキャリアチェンジは、強い向上心を持ち、専門性を追求したい人が向いています。

独立してフリーランスになる

最後に独立してフリーランスになる方法をみていきましょう。

社内SEがフリーランスとして求人を探す場合、システム運用・保守やヘルプデスクなどの募集があります。

弊社が調査したところ、フリーランス案件の平均給料は68.4万円／月でした。

またプロジェクトマネージャ(平均80万円／月)やセキュリティ施策推進(平均115万円／月)などの高単価案件もあります。

求人は東京都内に偏っており、都市圏に住む社内SEは選択肢のひとつになるでしょう。

▼社内SEのフリーランス案件を詳しく知りたい人はこちら

社内SEはオワコン？需要と将来性を考えてみる

社内SEは、数あるIT職のなかでもライフワークバランスを実現しやすく、人気のある職種です。 企業のDX・システム内製化ニーズ増加

必要スキル

高単価な案件は、プロジェクトマネジメントやセキュリティ関係です。

社内SEの幅広いスキルに加え、マネジメントやセキュリティなどの専門スキルを持つといいでしょう。

奨励資格

先にも説明したとおり、プロジェクトマネジメント、セキュリティ関係は高単価になりやすく資格取得をオススメします。

• プロジェクトマネージャ資格
• 情報処理安全確保支援士

向いている人

フリーランスとして活動する場合、自身で案件を獲得する能力が求められます。

自走してどんどん案件を獲得し、自身のスキルをアピールできる営業力が高い人が向いているでしょう。

フリーランスにおすすめの案件探し方法

フリーランスエージェントは、それぞれ保有している案件が異なるため、2〜3社に登録しておくと収入が途絶えるリスクを軽減できます。
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次は社内SEから他エンジニア職への転職について説明します。

社内SEからの転職市場

社内SEがほかのエンジニア職に就くことは、可能なのでしょうか？

結論として、十分可能であるといえます。

理由として、エンジニアは慢性的な人手不足だからです。

経済産業省は2030年までに約79万人のIT人材が不足すると試算しています。

このような背景もあり、社内SEのスキルや経験は今後の転職市場において需要が見込まれるでしょう。

出典：経済産業省(2019年3月)

ただし社内SEは専門スキルが身につきにくく、ほかのエンジニア職と比較すると転職市場で不利な面があります。

よって社内SEが転職を考えた場合は

• 自分のスキルセットや将来の方向性を整理
• 社内SE独自の強みをアピール

を意識しましょう。

自分のスキルセットや将来の方向性を整理

まずは自分のスキルセットを整理しましょう。

これまで経験した仕事の中で、自身の得意分野を探しましょう。

自分が保有している知識や経験・技術のなかに、自分自身の強みが見つかるかもしれません。

また自身が歩みたいキャリアパスが、スペシャリストなのかジェネラリストなのか方向性を定めましょう。

社内SE独自の強みをアピール

社内SE独自の強みをアピールしましょう。

たとえば社内SEはシステム開発において、上流工程の仕事を行います。

これには要件定義や設計などが含まれ、ユーザーのニーズを正確にキャッチし、それを技術的な解決策へと変換する力が必要です。

このような経験は貴重であり、経験がある場合は転職時に有利に働きます。

またDX推進の経験がある場合は、ITコンサルタントへの転職時にアピールポイントになります。

このように、社内SE独自の経験やスキルをアピールし、競合と差別化しましょう。

ここまで社内SEからの転職について説明しました。

次は、社内SEのキャリア形成を支援するサービスを紹介します。

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まとめ｜転職や昇進により社内SEのキャリアパスは広がる

本記事をまとめると、以下のとおりです。

• 転職する場合、社内SEとして他企業や公官庁に転職するキャリアパスは負担が少ない
• キャリアアップはマネージャー職をはじめCTO･CIOに昇進するキャリアパスがある 
• キャリアチェンジする場合、ITコンサルタントや他エンジニア職に就くキャリアパスがある 
• 転職時はスキルセットを整理し、社内SE独自の強みアピールが重要 

今回は社内SEのキャリアパスを、ご紹介しました。

社内SEの仕事は専門性が身につかず、ほかのIT職に転職する場合に不利になると思われがちです。

しかし上流工程の業務経験など、社内SE独自の強みを活かすことで、転職を有利に進めることができます。

転職する場合は、自身のスキルセットを整理し、社内SE独自の強みをアピールしましょう。

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