老後資金の貯め方５つを紹介！計画的に老後資金を貯めるには

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年金が老後資金の柱として安定しなくなった現代では、老後に5,000万円必要とも言われています。老後資金を確保しなければいけないとわかっていても、どう貯めればいいのか、リタイア後でも貯められるのかなど不安に感じる点も多いでしょう。
本記事では老後資金の具体的な貯め方や、年代別にみた老後資金の貯め方などを詳しく解説します。

• 【この記事を読んでわかること】
• 老後資金の貯め方には主に5つ
• リタイア後でも老後資金を貯めることは可能
• 年代によって老後資金の貯め方や意識すべきポイントが異なる

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老後資金2,000万円問題に代表されるように、老後の生活費はひとりあたり数千万円が必要と言われています。
漠然とした不安を抱えるのは辛いものです。まずは現状を把握し、どのような対策が必要なのかを相談してみましょう。

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老後資金の貯め方5選｜メリット・デメリットも紹介

将来的な年金受給額の減少、インフレなどの影響により、老後資金は2,000万円、5,000万円必要との声も聞かれます。これだけの額を老後に貯めるのは難しく、年金だけで生計を立てるのも厳しい状況にあります。そのため、老後資金は老後になる前に貯めておくことが大切です。
まずは、老後資金の貯め方5つをメリット・デメリットとあわせてご紹介します。

老後資金の貯め方①預貯金

メリット	デメリット
・確実にお金が貯められる ・資金運用などの知識が必要ない	・毎月確実に貯金できるとは限らない ・貯金額以上のお金にはならない

預貯金は、リスクなしで確実に老後資金が貯められる方法です。老後資金を貯めるには、通常の口座と老後資金用の口座を分けることがポイント。資産運用のように知識は必要なく、貯金用の口座を開設するだけで誰でもすぐに始められます。

貯金は月いくら貯めるか目標を立てることが大事ですが、急な出費などで毎月決まった額を確実に貯金できるとは限らないでしょう。そのため、余裕があるうちに多めに貯金しておくことが大切です。

先取り貯金が難しい場合には、自動引き落としや定期預金を活用しましょう。定期預金は金融商品の1つであり、投資ほどお金は増えませんが普通預金よりも金利が高い点がメリットです。また、定期預金であれば満期まで解約しない限りお金を引き出せないため、手堅く貯金できます。

老後資金の貯め方②財形貯蓄制度

メリット	デメリット
・自動的に貯金できる ・目的を意識した貯金ができる ・目的外でも引き出せる ・利子550万円まで非課税	・勤務先に制度がないと利用できない ・所得控除制度の対象外 ・利子によっては非課税のメリットが少ない

財形貯蓄制度を利用すれば、給与から天引き貯金ができるため、貯金分をはじめからないものとして考えられます。そのため、貯金が苦手な人におすすめです。財形貯蓄には「一般財形」「財形年金」「財形住宅」の3種類があり、老後資金を目的としているのは財形年金貯蓄です。
ただし、財形貯蓄制度は会社の福利厚生の一種であるため、勤務先に制度がないと利用できません。

老後資金の貯め方③iDeCo（個人型確定拠出年金）

メリット	デメリット
・掛金が全額所得控除対象 ・運用益、分配金は非課税 ・一時金として受給すると所得控除対象	・60歳まで引き出せない ・加入、運用に手数料がかかる ・利用限度額が決まっている

個人型確定拠出年金であるiDeCoは任意加入の私的年金制度であり、一種の投資商品です。掛金を拠出し、自分で選択した運用方法で掛金を運用します。掛金と運用益の合計額を年金、または一時金として60歳以降に受け取る仕組みで、最大のメリットは掛金や運用益、受給した際に税制上の優遇措置が受けられることです。そのため、現役時代は所得税や住民税の優遇が受けられます。

ただし拠出限度額には制限があり、自営業で月額6.8万円、企業年金のない会社員と専業主婦で月額2.3万円までです。60歳まで引き出せない点がデメリットではありますが、確実に老後資金が貯められる点ではメリットでもあります。

老後資金の貯め方④つみたてNISA

メリット	デメリット
・少額から投資できる ・最長20年運用できる ・年間40万円まで非課税 ・運用スキルがなくてもできる ・いつでも引き出せる	・節税効果が少ない ・選べる金融商品が限定されている

つみたてNISAは、2018年にスタートした比較的新しい資産運用です。少額投資非課税制度というだけあり、100円から投資できる点が特徴です。最長20年、年間40万円まで非課税で運用できるため、老後資金の貯蓄に向いています。iDeCoとは異なり、資金はいつでも引き出せるため、老後資金以外の目的でお金を貯めたい場合にもおすすめです。

老後資金の貯め方⑤個人年金保険

メリット	デメリット
・計画的に老後資金が貯められる ・個人年金保険料控除の対象	・インフレの影響を受ける ・予定より早く亡くなると損する

個人年金保険は保険会社の金融商品であり、公的年金に上乗せできる任意加入の私的年金です。毎月保険料を一定の年齢まで支払い、設定した受け取り開始時期に一括、または年金形式で受け取れる仕組みです。個人年金保険には「確定年金」「有期年金」「終身年金」の主に3種類があります。

確定年金	・10年、15年など決められた一定期間で年金が受け取れる ・年金受取期間中に被保険者が死亡した場合、相続人が残りを受け取れる
有期年金	・10年、15年など決められた一定期間で年金が受け取れる ・被保険者が死亡した場合は、基本的にその時点で支払いが終了 ・一部有期年金は被保険者が死亡しても相続人に支払われるものもある
終身年金	・被保険者が生存している間は年金が受け取れる ・基本的に被保険者が死亡すると支払いは終了 ・設定された保証期間中であれば相続人が受け取れるものもある

個人年金保険は商品によって受取期間や被保険者が死亡した後の支払いが異なるため、比較して契約することが大切です。

リタイア後でも老後資金が貯められる方法

老後までに資金を貯めてきたけどまだ不安がある、現役時代にあまり貯められなかった場合、リタイア後でも老後資金を貯めることは可能です。ここでは、リタイア後に老後資金を貯める方法をみていきます。

長く働く

資金を貯める目的だけでなく、充実した生活を送るため、社会との繋がりを維持するために働く高齢者も多くいます。長く働けばその分、貯蓄期間を増やすことが可能です。企業では70歳まで働ける制度・環境を整えるよう努力義務が求められており、定年以降でも働きやすくなりつつあります。再雇用制度や勤務延長制度がある場合は、活用がおすすめです。

また、近年は高齢者向けの求人も増えているため、再就職も1つの方法です。働けば年金以外の収入源ができるため、収入を生活費にあてることで、年金を老後資金として貯金することができます。

年金受給を繰下げる

原則65歳から受給できる年金ですが、働くなどしてすぐに年金が必要ない場合は受給開始年齢が繰下げられます。実質的な老後資金の貯め方ではありませんが、繰下げた分だけ受給額が増えるため、資金を増やすことができる方法です。老後すぐに年金が必要ない人は、繰下げ受給も1つの手段です。

支出を見直す

老後資金を貯めるにあたり、支出を見直すことも大切です。老後は現役時代よりも収入が減るだけでなく、介護や医療、葬儀やリフォームなど今までになかった支出が増加する傾向にあります。そのため、老後生活は無駄なコストをかけずに、食費や通信費、保険や家・車のような固定資産などを、改めて見直して老後資金に回すようにしましょう。

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資金計画に不安がある場合、プロであるFP（ファイナンシャルプランナー）への相談がおすすめです。
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漠然とした不安を抱えるのは辛いものです。まずは現状を把握し、どのような対策が必要なのかを相談してみましょう。

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【年代別】老後資金の貯め方のポイント

老後資産を貯めるには、早ければ早いだけ貯められる期間が長くなります。とはいえ、ただ貯めているだけでは老後までの長い道のりで挫折してしまう可能性もあります。そうならないためにも、年代別　にポイントを押さえて老後資金を貯めてみましょう。

20代の老後資金の貯め方のポイント

20代のうちは、資産の土台を作ることがポイントです。iDeCoのような資産運用もおすすめですが、まだライフプランが決まっていないなかで60歳まで資金が引き出せないのはリスクにもなり得ます。
そのため、まずはつみたてNISAのようにいつでも資金を引き出せるタイプの貯蓄がおすすめです。20代のうちは、これから貯蓄の意識付けをしておきましょう。

30代の老後資金の貯め方のポイント

ある程度収入や貯蓄も増えてくる30代は、結婚や出産などのライフプランが見えてくる人も多いでしょう。30代からであれば、約30年は老後資金を貯める期間にあてられます。効率的に貯蓄するには資産運用がおすすめですが、資産運用は少なからずリスクのある方法です。

教育費などの出費があることでリスクを取りたくない場合は、定期預金や財形貯蓄のような堅実な貯蓄方法を選択してみましょう。また、今後の資産形成のため、転職やキャリアップによる給与アップを目指すこともポイントです。

40代の老後資金の貯め方のポイント

30代で結婚した人は、40代になると教育費などの支出が増えてきます。また、マイホーム購入によるローンが発生する人もいるでしょう。これまでになかった支出が増えてくると、順調に資産が増やせていた人でも今までどおりのペースでの貯蓄が滞る可能性もあります。
なるべく貯蓄したい場合は定期的に家計を見直して、不要な支出を抑えることも並行しましょう。独身の人は、40代から本格的に老後資金を貯めていくと安心です。

50代の老後資金の貯め方のポイント

老後のイメージが具体的になる60代は、老後の働き方や生活を具体的に考えた上で資金を貯めましょう。まずは老後の生活費を見積もる、年金額や退職金などの収入を確認し、どれだけ老後資金が必要かを大まかに把握してみてください。

運用資産を持っている人は先の資産価値も見据えて、資産の出口を考えることがポイントです。あわせて、老後いつまで働くのか、老後資金はいつから切り崩すのかなど具体的なマネープランを考えながら老後資金を貯めていきましょう。

60代以降の老後資金の貯め方のポイント

60代以降は定年退職すると収入が大幅に落ちる傾向にある一方、子育て世帯はこれまで子どもにかかってきたお金が落ち着く頃でしょう。自分の生活にかけられるお金は増えますが、だからといって支出を増やすのは危険です。老後は20〜30年を見据える必要があるため、60代以降でも油断せずこれまでと変わらずに老後資金を貯める意識を持つことが大切です。

60代以降から老後資金を貯める場合、元本割れなどのリスクがある資産運用には気をつけましょう。そのため、定期預金で堅実に貯める、無駄な支出を見直すなどして確実に資金を貯めることがポイントです。年齢を重ねるにつれて医療費や介護費のような老後ならではの支出も増えるため、老後資金に余裕を持たせておくことが大切です。

老後資金は計画的に貯めよう

老後資金についてはさまざまな意見が聞かれますが、必ずしも2,000万円、5,000万円がないと生活できないわけではありません。しかし、老後資金を年金だけに頼ることは難しく、高齢になると医療費や介護費などこれまでになかったコストもかかってきます。万が一に備えること、そして老後に豊かな生活を送るためにも老後資金を貯めておいて損はありません。
老後資金の貯め方にはさまざまな方法があるため、本記事を参考に自分にあった方法を見つけて、計画的に老後資金を貯めていきましょう。